パイオニア、ディスプレイ事業から完全撤退・さらに1万人削減

パイオニアが21年度Q3の連結業績および通期業績予想の見直しを発表、過去最悪となる最終損失の予想を受けて、さらなる構造改革案を明らかにしました。パイオニアはすでにプラズマディスプレイパネル生産からの撤退や従業員の削減を含めた構造改革を実行してきましたが、今回発表された施策はホームエレクトロニクスを中心とした事業再編、グループ全体の事業体制のスリム化とさらなる従業員削減、財務体質の改善からなる大規模なもの。

事業ポートフォリオの再編としては、かねてから噂されていたディスプレイ事業からの完全撤退が22年3月までにおこなわれます。パイオニア製のディスプレイ製品は現在すでに販売されているものを最後に開発・生産を終了。光ディスク事業は他社との協業・合弁を視野に入れた施策を検討しており、ホームエレクトロニクス分野は「オーディオ、CATV機器、DJ機器」の3つに集中することになります。

一方カーエレクトロニクス事業については、自動車需要の低迷は当面続くとしながら、23年度には回復基調に入りエコ系・省エネルギー対応などで需要が拡大するとの見通しのもと、撤退するディスプレイ事業などから経営リソースを振り向け「新たなビジネスチャンスに挑戦」するとしています。具体的にはテレマティクス分野の強化、OEM向けのカーナビ受注拡大、カーナビソフトの開発プロセス簡素化・プラットフォーム共通化など体質強化、BRICs諸国を中心とした新興市場での販売拡大。

事業内容の再編成を受けて、世界で30社ある生産会社の3割削減、拠点統廃合も含めた販売体制の見直し、さらに本社機能・研究開発についても「新しい事業構造に見合う体制」へのスリム化がおこなわれます。これによる従業員の削減は昨年12月末に対して世界で正社員6000名、派遣・請負社員4000名。3ページの構造改革概要のなかだけで「厳しい」「大変厳しい」が5回繰り返される大変厳しい内容です。決算内容そのものについては21年3月期Q3 連結業績のお知らせ(pdf)を参照。


Read - 構造改革についてのお知らせ (PDF注意)