米国でテレビ所有世帯が20年ぶりに減少、ニールセン調査

米国におけるテレビ所有世帯の数を、調査会社ニールセンが5月3日付けで発表しました。その数、1億1470万世帯。所有率でいえば96.7%ということになり、まさにテレビ大国と呼ぶのにふさわしい数字です。しかし、昨年の結果はというと1億1590万世帯、98.9%とさらに大きな数字でした。つまり、この一年で100万世帯以上がテレビを「失った」ことになります。

ニールセンによれば、テレビ所有世帯の減少は1992年以来、20年ぶりとのこと。考えられる要因として同社は「デジタル化への移行による使えないテレビの増加」「不景気」「テレビ以外で映像コンテンツを楽しむマルチプラットフォーム化」の3点を挙げています。ちなみにこの調査でいうテレビとは、1チャンネル以上を視聴できるモノのこと。たとえばストリーミングサービスだけ契約しているとか、YouTubeやDVDを観るだけのモニタなどはテレビと見なしません。テレビがメディアの王者であった時代に変化が......というにはまだまだ大きな数字ではありますが、これがちょっとした誤差であったのか、なにかのはじまりであったのかは、将来振り返ってみたいものです。