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米マイクロソフト、買い切り型の「Office 2019」提供開始

OneNote 2019はありません

山本竜也(Tatsuya Yamamoto)
2018年9月25日, 午後04:30 in personal computing
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米Microsoftが、Office 2016の後継となるOffice 2019を発表しました。WindowsとMac向けにそれぞれ提供が開始されています。

MicrosoftはOffice 365などクラウド製品への移行を推奨していますが、日本ではOfficeをバンドルしないとPCが売れないとのことで、Surface GoにOfficeバンドルモデルしか設定されず話題になったのは記憶に新しいところ。ただ、日本に限らず、企業などで大量のライセンスを購入する場合には、クラウド製品よりも買い切り型のオンプレミス版のほうが好まれるのも事実です。

今回提供が開始されたのは、このオンプレミス版で「Word」「Excel」「PowerPoint」「Outlook」「Project」「Visio」「Access」「Publisher」が含まれます。

Office 2019の新機能としては、Wordではダークテーマのサポートや読み上げ機能、アクセシビリティの向上。Excelは新しい数式やグラフのサポート、PowerPivot/PowerQueryの機能強化。PowerPointではスライド順序の機能拡大やMorph遷移機能、インク機能での圧力や傾き検知サポートなど。

なお、これらの機能は、これまでOffice 365 ProPlusに提供されてきたもの。サブスクリプション型のOffice 365であれば、その都度新機能が提供されますが、買い切り型では発売以降、機能追加は行われません。つまり、機能的にはOffice 2016発売以降、クラウド型のOffice 365 ProPlusに提供されてきた機能を買い切り型にマージしたものがOffice 2019となります。

もちろんそれだけではなく、セキュリティ強化や管理者による管理の合理化など、クラウドに接続しないオンプレミス版ならではの機能も提供されています。


Office 2019はコマーシャルボリュームライセンス、ようするに法人向けボリュームライセンスユーザーには本日から提供開始。それ以外の一般ユーザーには、今後数週間以内に提供開始されるとのこと。

なお、Office 2019にはOneNoteが含まれますが、4月に発表があったとおり、OneNote 2016の開発は終了し、今後はOneNote for Windows 10に一本化されます。


OneNote 2016を使用中の場合、Office 2019をインストール後も引き続き利用可能とのこと。OneNote for Windows 10に移行した場合には、ストレージの節約のため、OneNote 2016を削除するツールが近日中に提供予定とのことです。




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