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将来のiPhoneにはTouch ID復活?から新iPad Pro出荷時の反り方は仕様?まで。最新アップルの噂まとめ

iPad mini 5(仮称)は今度こそ…と思いたいです

Kiyoshi Tane
2018年12月23日, 午後01:00 in Apple
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Reuters

中国での判決に続いて、ドイツでも特許侵害による旧モデルiPhone販売差し止め判決が下され、アップルとクアルコムの訴訟合戦も新たな局面を迎えた平成最後のクリスマス前夜でした。

将来のiPhoneにはTouch ID復活の可能性?から新iPad Proの反り方は仕様?まで、最新のアップル噂を振り返ります。

米トランプ大統領、アップルCEOに「国内でたくさん雇用を創出してくれてありがとう」とツイート

cookTim Cook,twitter

先週、アップルがテキサス州オースティンへの新社屋建設計画をはじめ全米各地で雇用拡大を発表した件について、トランプ大統領が自らお礼のツイートをしたというニュース。「(iPhoneにかかる関税をゼロにしたいなら)アメリカに工場を作れ」と促していた要望に応えてもらい、ひとまず満足しているとのメッセージのようです。

とはいえ、アップルが全米の各州で雇用を増やすのは、民主党支持の比率が高い同社の社員が現地の選挙区でも力を持つ可能性があるということ。

とりわけ新社屋の建設予定地であるテキサス州は、今年11月の米中間選挙で共和党のテッド・クルーズ上院議員が、民主党新人のベト・オルーク候補(オバマ大統領の再来との呼び声もあり)と接戦を繰り広げ、辛くも勝利を拾った地でもあります。「もしかして、アップルの『トロイの木馬』では?」という声もあり。

ほかの新施設が建設されるサンディエゴはクアルコム、シアトルはマイクロソフトの本社があり、いずれもライバルのお膝元。トランプ大統領へのアピールと優秀な人材確保を兼ねる、アップルらしいクレバーなやり方かもしれません。

アップルに元マイクロソフト~テスラのデザイナーが加入。自動運転車開発に携わる?

car
マイクロソフトからテスラを渡り歩いたデザイナー、アンドリュー・キム氏がアップルのデザインチームに加入したとの一報です。

かつてiOSデバイスを机の上にスマートに配置できるスタンドを手がけたキム氏は、マイクロソフトではHoloLensやXbox One s、そしてWindows 10のUI設計に参加しています。

そしてテスラ移籍後は、2016年にシニアデザインマネージャーとして新型のRoadsterをはじめ、ほぼ全てのテスラ車のデザインに関わったとのこと。

そうしたキム氏の経歴や、今年8月にアップルがテスラから車両設計のチーフエンジニアを迎え入れた事情もあり、ふたたびアップルが自動運転車を自社開発しようとしているのでは?との推測も呼んでいます。

が、その一方ではOSのUI設計から自動車デザインまで手がけてきたキム氏は、どのアップル製品に関わっても不思議ではありません。iPhone Xで新たな方向性を打ち出したiPhoneのデザインに、またしても大きなサプライズをもたらす可能性もありそうです。

将来のiPhoneはFace ID+Touch IDの可能性?アップルの特許出願から手がかりが見つかる

finger
アップルが欧州特許庁に「1つ以上の生体センサーを介した認証機構を実装したデバイス」に関する特許を出願しており、その中にTouch IDとFace IDを組み合わせたデバイスの具体例が発見されたとのニュースです。

本特許は、ある方式の生体認証が失敗した場合に、別の認証方式を選択させるオプションを提示できるというもの。

2Dの顔認証システムでは、顔を登録した際の角度や照明といった条件を揃えないと認証を拒否されやすい弱点があり、これを補うシステムであることが示唆されています(顔の3Dモデルを構築するFace IDではかなり克服されていますが)。

そうした顔認証が失敗した場合、何らかの生体認証で補完してユーザーにかかる負担の軽減をはかる。そのシナリオの一例として、たとえばTouch IDを使用して再認証を試み、それも失敗した場合はパスコード入力も選択できるというインターフェースが図示されています。
touchPatently Apple

この運用イメージ図がiPhone SEに似ていたため(音量ボタンの左右が逆ですが)、「Face IDとTouch IDを搭載したiPhone SEが登場か?」といった推測を一部で呼んでいました。

とはいえ、この図はあくまで大量の「こうすればいいかもしれない」想定シナリオの1つに過ぎません。

さらにいうと、本特許のベースは2017年9月9日、つまりiPhone Xの正式発表前にアメリカで出願されたもの。新型iPhoneのデザインを伏せるために、あえて旧モデルを例とした可能性が高いと思われます。

iPhone XS/XS Max用アップル純正バッテリー内蔵ケース、年内に発売?販売代理店向け内部文書が流出のうわさ

case
今月初めから噂されていたiPhone最新モデル用の純正スマートバッテリーケース(バッテリー内蔵型ケース)らしき画像が、流出したアップルの内部文書から発見されたと報じられました。

ブログメディアAppleosophyが入手したという「Apple Premium Reseller Accessories Merchandising Guidelines」(アップル正規代理店にアクセサリの整理方法を説明した文書)では、たしかに「背面が盛り上がった」(おそらくバッテリーパック)「縦方向に空いたカメラホール」という特徴を持つiPhone XS/XS Max用のケース画像が確認できます。

さらには「Fall 2018」という記述もあり(アップル的には「秋」は12月21日まで、とのこと)、2018年内に発売される可能性も推測されています。

が、原稿執筆時点の23日にいたっても、まだアップルから正式発表される気配はありません。年内に滑り込みセーフを決めるのか、2018年の残りの日にちをカウントダウンしながら見守りたいところです。

iOS 12.1.2に中国限定の更新箇所が発見。やはりクアルコム特許対策か

ios
12月17日(米現地時間)に正式配信されたiPhone/iPad向け最新システムソフトウェアiOS 12.1.2につき、中国向けリリースノートだけで言及されている項目が発見。これが中国の裁判所による旧モデルiPhone販売差し止め判決に対応したものではないか、と推測されたニュースです。

本バージョンの中国向けリリースノートにおいて、他の国向けには見られない記述は「アプリの強制終了時のアニメーションを変更」と「連絡先と壁紙設定のシェアシートを更新」の2点でした。

このうち、クアルコム特許侵害に関連すると思われるのが前者です。実際に中国版iOS 12.1.2のアプリ強制終了時のアニメーションは、日本やその他の国での「アプリ画面が上下に動いて消える」に対して「画面の真ん中に向かって縮小」する挙動とされています。
中国の裁判所に認定されたクアルコム特許の侵害はソフトウェア関連とされていたため、アップルが予告どおりソフトウェア更新で対応したものと思われます。

ただし、クアルコムは本ソフトウェアアップデート後も、依然としてアップルの中国でのiPhone販売は裁判所の命令に違反しているとの見解を示しています。まだまだ両社の訴訟合戦のゆくえは、予断を許さないようです。

新iPad Proが出荷時に曲がっているのは「仕様」? アップルは「製造プロセスの副作用」と説明

「新iPad Proの平坦度は0.4mm以内、前モデルより厳しい品質基準」アップル上級副社長がメールで回答

iPad Pro
アップルが今年11月に発売された新iPad Proにつき、ボディがわずかに曲がって(反って)いる製品も出荷していると認めました。

その上で、この反り方は製造プロセスの副作用であり、時間の経過とともに悪化したり、新iPad Proの実用的なパフォーマンスに悪影響を与えることはない。つまり欠陥(初期不良)とは見なさないとのコメントが伝えられました。

その後、本報道を受けて複数のユーザーがアップルに問い合わせたところ、同社のハードウェアエンジニアリング担当上級副社長ダン・リッキオ氏が同一内容のメールを返信したとの続報もありました。

リッキオ氏は、新iPad Proは「アップルの設計および精密製造に関する高品質基準のすべてを満たすか上回る」「慎重に設計した」と説明。そして新iPad Proの平坦度(反り返る度合い)の仕様は400ミクロン(0.4mm)以下で、これは「前世代モデルよりも厳しい」基準とのこと。

上記のアップル広報とリッキオ氏はいずれも、新iPad Proの「出荷時」や「時間の経過」による曲がり方には答えているものの、複数のユーザーやYouTuberが指摘している「大きくない力を加えた場合の」耐久性に言及していないのも気がかりなところです。

ともあれ、リッキオ氏は先日の報道がアップルの公式見解に基づいていないとして、改めてメディア向けに公式声明を発表すると予告しています。ユーザーからの疑問に、総合的に答える公式メッセージを期待したいところです。

iPad mini 5(仮)のウワサが再燃、2019年前半登場か。無印iPadも画面が10インチに拡大?

mini
中国メディアのChina Timesが、サプライチェーン情報としてiPad miniとエントリーモデルiPad(現行製品は9.7インチ)の新型が2019年内に登場するとの噂を伝えています。

iPad mini 5(仮称)は2019年前半の発売に向けて、12月末までに量産が開始される見通し。そして2019年内には9.7インチ型iPadの後継機も発売され、こちらはベゼルを狭くして画面サイズを10インチに拡大すると報じられています。

これら2つは、iPadの売上落ち込み(2018年は前年比で約5~6%減)のテコ入れを図るために投入されるとのこと。アップルは2019年内に2タイプの低価格iPadを投入して売上増を狙うと述べられています。

iPad mini 5(仮称)登場の噂は何度も報じられており、今年10月のスペシャルイベントで発表されるかも......と予測された直後に幻と終わっています。

また単なる噂かとシニカルに見つめるiPad miniファンも少なからずいると思われますが、今度は「低価格」という現実味を帯びた形容詞が冠されていることもあり(スペック的な期待値は下がりますが)希望をつないでもいいかもしれません。





CAREERS TechCrunch Japan
連載:KAKEHASHI取締役CTO海老原氏に聞くスタートアップへの転職


 


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