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iPad mini 5(仮)はフラッシュ搭載?から2020年のiPhoneはノッチ廃止?まで。最新のアップル噂まとめ

いつの日かノッチも懐かしい過去になる?

Kiyoshi Tane
2018年12月30日, 午後04:00 in Apple
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突如として浮上したiPad mini 5(仮)の噂を補強するリーク画像や、いよいよiPhoneの生産拠点が中国からインドにシフト?という憶測も飛び出し、仕事は納まってもアップルの噂は納まらない平成最後の12月。

米中貿易摩擦のなか、中国でアップル製品ボイコットの動き?から来年のiPhoneはノッチ廃止?まで、2018年ラストのアップル噂まとめをお届けします。

iOS 12.1.2にモバイルデータ通信が繋がらない不具合?世界中から報告が相次ぐ

ios
今月中旬に配信されたiPhone/iPad向け最新システムソフトウェアiOS 12.1.2につき、世界中のユーザーから「通信回線に繋がらない」との報告が多数あったとのこと。

公式リリースノートによれば、iPhone XR、iPhone XS/XS Maxのトルコでのモバイルデータ通信の不具合を修正する更新とされていた本バージョン。それが逆に北米や南米、ヨーロッパやアジアといった広域での不具合を招いた可能性があるという皮肉なニュースです。

iOS 12.1.2は、中国での旧モデルiPhone販売差し止め判決の直後に、クアルコムの特許侵害および緊急を要するバグ修正のために急きょ配信されたと推測する向きもありました。

アップルのサポートTwitterアカウントは「デバイスを再起動して通信キャリアの設定を更新してください」と指示していますが、米Forbesによれば効果があった例は確認されていないとのこと。

その後もアップルの公式コメントもなく、次期バージョンiOS 12.1.3のリリース予定も不明です。インストールがまだの方は、しばらく様子見したほうが良さそうです。

中国企業にファーウェイ製品の購入に補助金、アップル製品ボイコットの動き?ファーウェイCFO逮捕の余波か

Canada US China Huawei
ASSOCIATED PRESS

Nikkei Asian Review報道によれば、多くの中国企業がファーウェイ製スマートフォンの購入につき、従業員に補助金を出しているとのこと。

その一方でアップル製品を会社ぐるみでボイコットし、所有者からはiPhoneなどを没収、購入した人には罰金を科すといった措置を取っていることが伝えられています。

これは今月初めにファーウェイのCFO(最高財務責任者)がアメリカの要請によりカナダで逮捕され、米中関係の緊張の高まりに呼応するように起こっている動きです。

米国ではトランプ氏が同社製品の利用禁止を命じる大統領令を検討中との報道もありました。その同盟国である日本でも「スパイウェアに似た挙動をする」との報道があり、ファーウェイ・ジャパンは「事実無根」と重ねて表明しています

そうした逆風にさらされている自国の企業を応援するのは自然とも思えますが、いち私企業にすぎないアップルを攻撃するのも不毛なこと。河南省のビール醸造業者が行った「ファーウェイ製品の領収書を見せれば価格の3割分の無料アルコールを提供」ぐらいの平和な対応に留めるよう祈りたいところです。

2020年のiPhoneはノッチ廃止、穴開きディスプレイに?有名リーカーがツイート

Huawei

hole
もっぱらサムスン情報で知られるリークアカウントIce universeが、「2019年のiPhoneはノッチを維持し、2020年のiPhoneは穴開きディスプレイを採用するだろう」とツイート。この予測に対しては、説得力あるとの見方が半分、懐疑的な見方が半分といったところです。

まず肯定する材料としては、大手Android端末メーカー各社がパンチホール(穴開きディスプレイ)型スマホを2019年内に投入する動きが伺えるということ。

今年11月にサムスンが将来のスマホデザインの1つとして「Infinity-O」を公開した後、それを採用した「Galaxy A8」の噂が報道。さらにファーウェイがサムスンに先駆けて「Huawei Nova 4」を発売するのではないかとの推測もありました。

2017年からiPhone最新モデルに採用され続けているノッチには賛否両論あり、中国では不評との声や、アップルの広告写真を「ノッチ隠し」として争点の1つとする訴訟もありました。

海外メディアBRGは、今やiPhoneの主要な生体認証システムであるFace IDが、ノッチ抜きでは維持は難しいとも指摘。ディスプレイ上部のノッチ内にはドットプロジェクタや赤外線カメラなど複数の部品が収納されています。それらを1つの穴に収めるのは無理があり、複数の穴を開けなければいけない......という分析です。

が、サムスンのGalaxy S10+が「2つの穴開き」ディスプレイを採用?と思わせるリーク写真も飛び出しました。ノッチなしFace ID搭載iPhoneも、あり得ない話ではないかもしれません。

iPad mini 5(仮)用と称するケース画像がリーク。フラッシュが追加、ヘッドホン端子は存続?

ipadminiSlashLeaks

この年の瀬に降って湧いた、iPad mini 5(仮)が2019年前半に登場とのうわさ。実に3年以上も更新を待ち続けているiPad miniファンが沸き立っていたなかで、さらに補強する材料が投下されました。

リークメディアSlashLeaksが公開したのは、iPad mini 5(仮)用と称するケース写真。タブレット本体ではありませんが、様々な憶測を呼ぶ情報が含まれています。

まず背面にはカメラホールらしき縦長の穴があり。アップル関連情報サイト9to5Macは、前モデルのiPad mini 4にはなかったLEDフラッシュが搭載される手がかりではないかと推測しています。

そしてケース上部には謎の2つの穴が確認され、iPad Proシリーズと同様にキーボードなどを接続できるスマートコネクタの可能性もあり。さらに上下には大きな4つの穴が開けられており、4つのスピーカーが搭載されるかもしれない......など夢が膨らんでいます。

その一方、これまでの噂では「製造コストの削減」「アップグレードされたプロセッサと低コストのディスプレイ搭載」など廉価モデルであることが強調。なるべく期待値を低く抑えておけば、プロセッサが速くなっただけでも満足度が高まりそうです。

iPhone XR、実はAndroidユーザーからの乗り換えに貢献?調査会社がレポートを発表

XR
これまで2度に渡る増産中止の噂販売テコ入れのための補助金を投入など「売れてない」憶測が強調されがちなiPhone XRにつき、久しぶりにポジティブな噂です。

米調査会社CIRPのデータによると、iPhone XRが発売されてから最初の1ヶ月間にiPhoneを購入したユーザーのうち、16%がAndroidからの乗り換えだったとのこと。

CIRPGの共同創業者Mike Levin氏は、この数字がiPhone 8発売後の33%増、iPhone Xの45%を上回るとして「iPhone XRがAndroidユーザーを惹きつけることに役立った」ことが示されたとの推論を導き出しています。

さらに米Merrill Lynch Global Researchは、iPhone所有者が次もiPhone新モデルを選ぶ比率は約70%に対して、Androidトップ二強のサムスンとファーウェイ製品では54%に留まる。つまり、「iPhoneユーザーはAndroidユーザーより忠誠心が高い」ことを示唆する調査結果を報告しています。

こうした分析を踏まえると「iPhone XRがAndroidユーザーを惹きつけた」と思しきデータは、iPhoneのシェアを維持および拡大する上でそれなりの重みを持つというわけです。

CIRPは、「アップルはiPhone XRを価格と機能に基づいて(ハイエンドとほぼ同等の機能を比較的廉価に実現)Androidから乗り換えたい潜在的ユーザーにアピールするように位置づけた」として、その目論見が成功したとの結論。すなわちiPhone XRはそれほど不人気ではないとの見方は、一応の説得力を持つように思えます。

が、「前年モデルと比べて」や「iPhoneユーザー総数に対する元Androidユーザー比率」といった相対的な言葉が並ぶばかりで、かんじんの「iPhone XRの客観的な販売台数」には言及がなく、歯がゆい感もあります。

アップルはiPhoneやMacなどの販売台数の公表を辞めましたが、調査会社等にもiPhone実売台数の推測あるいは公表を避ける、なんらかの事情があるのかもしれません。

アップルが1兆円の大損?高値で買った自社株が約30%も下落

money
2018年内にアップルが投資した「資産」が1兆円もの含み損。その「資産」とは、自社株だったとのニュースです。

2017年12月に米トランプ政権下で税制改革法が成立し、法人税率が35%から21%へと引き下げ。それにより海外から国内に戻した収益を自社株買いにつぎ込み、その総額が629億ドル。

しかし、その後に株価が急落し、今月26日には約538億ドルの価値に。買い戻し価格が月間平均で最高222.07ドルに対して26日の終値が157.17ドルで、約30%も下落してしまった分もあったわけです。

アップルが自社株買いを行った今年1月〜9月は、おりしも上場来高値を更新して時価総額が1兆ドルを突破した上り坂でのこと。それから10月以降、iPhoneの販売台数不振に市場が過剰に反応したと見られる株安もあり、含み損を広げてしまったかたちです。

とはいえ、自社株買いは株価の値上がりを招くことで(発行済株式数が少なくなるため)、タイミングによっては株主にとっては配当金よりもうれしい施策になることもあります。他にも米大手銀行ウェルズ・ファーゴやシティーグループなども減税分を自社株買いに当てており、アップルのみが株価下落による含み損に見舞われたわけではありません。

そして長期的に見れば、株式市場を通じて「アメリカ経済に資金を呼び戻す」方針の一環でもあり、回り回ってアップルにとっては(国内の購買力を高めるという意味で)プラスに働く可能性もありそうです。

アップルがインドでハイエンドiPhone製造を来年開始か。中国からの生産拠点シフト準備?

iphone
米Reutersの情報筋によると、アップルは台湾の大手サプライヤーFoxconn(鴻海)のインド子会社を通じて、iPhone XS/XS Maxといったハイエンドモデルの現地生産を始めるとのこと。

その生産施設が増強されるタミルナドゥ州の産業大臣もFoxconnが約394億円を投資すると語り、地元紙ザ・ヒンドゥーも「インド工場で様々なiPhone製造が開始される」と報じており、信憑性は極めて高いと思われます。

その狙いの1つは、Reutersによれば米中貿易摩擦の影響を回避すること。先日、米トランプ大統領が中国工場から輸入されるiPhoneやノートPCにも関税を課す可能性があると発言しており、アップルも「iPhoneへの関税が25%まで引き上げられれば、中国外への生産拠点のシフトを検討する」との観測も報じられていました

もう1つは、世界で最も成長性が高いスマートフォン市場であるインドでの、iPhoneのシェア拡大。iPhone XSやiPhone XRの生産削減という背景から、昨年モデルのiPhone Xを現地向けに製造する可能性があると指摘されています。

アップルにとって中国は生産拠点とiPhone・アプリ市場の両面で並々ならぬ重みを持つ地域でしたが、今後はインドがそれに比肩するポジションとなるかもしれません。



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