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iPad mini 5(仮)や新型AirPodsが登場? 最新アップルの噂まとめ

第7世代iPod touchの噂も気になります

Kiyoshi Tane
2019年1月27日, 午後12:40 in Airpods
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SIPA USA

開発者向けのiOS 12.2ベータ版が配信開始されてから、にわかに未発表製品の噂が活発化。たとえ厳しい秘密主義で知られるアップルでも、システムソフトウェアの内部までベールで覆うわけにはいかないのかもしれません。

「Hey Siri」対応や健康モニタリング搭載の新型AirPodsが登場?から、近日中にiPad mini 5(仮)や10インチiPadが登場?まで、最新のアップル噂まとめを1週間分お届けします。

Netflixなど大手アプリがアップル税を回避してApp Store売上が落ち込む?著名アナリストが「心配ない」と否定

Apple App Store Anniversary
ASSOCIATED PRESS

iPhone売上げ不振の一方で「今後はハードよりサービス」との声もあるアップル。しかし、NetflixやSpotifyなど大手アプリがApp Storeの高額な手数料、いわゆる「アップル税」を避ける動きがあります。

そうした動向がサービス部門に悪影響があるのではないか--そんな投資家の心配に対して、大手資産運用会社のアナリストが「心配ない」と答えたとの一報です。

アップル税は、サブスクリプション方式のアプリなら1年目は30%、2年目以降は15%が売上げから差し引かれるシステムのこと。アナリスト自らも、この手数料が「App Storeをサービス部門の中で最大の稼ぎ頭としており、過去3年間のサービス全体の成長において40%を占めるにいたっている」と認めています。

しかし、アップルCFO(最高財務責任者)によれば、Netflixは2018年のApp Storeで最大の売上げでありつつも、「総サービス収入の0.3%未満」に過ぎなかったとのこと。莫大な数を誇り裾野が広がるApp Storeアプリの中では、少しばかり頂点が欠けても影響は微々たるもののようです。

とはいえ、米最高裁にて進行中の「App Storeとアップル税が独占禁止法に当たるのではないか」を審議する訴訟は、長期的に見て脅威になるかもしれないとのこと。

ただし現時点ではアップルを訴えた消費者団体に原告適格があるのか?という前提が問われている初期の段階のため、しばらくはApp Storeがサービス事業の大黒柱であり続けると思われます。

ワイヤレス充電マットAirPower、2019年後半に発売?生産段階に入ったとのうわさ

AirPower
一時はアップル公式サイトから抹消の憂き目にあいながら、たくましく復活の兆しが伝えられつつあるAirPower。台湾の業界誌DigiTimesが、すでに生産段階に入っており発売時期は「2019年後半」と報じたニュースです。

サプライチェーン情報に詳しい同誌らしく、高速ワイヤレス充電に必要なGPPブリッジ整流器を製造しているメーカーが好調。その理由は......という形で伝えています。つい先日も香港メディアChargerLABが中国と台湾メーカーが量産を開始したと報じており、いよいよ信ぴょう性を増したかっこうです。

しかし、「すでに今月時点で量産開始」と「2019年後半発売」の間に横たわる、半年近くの空白期間が気になるところです。2019年の新型iPhoneが例年通りに9~10月に発売を予定していると推測され、そのスケジュールに合わせているのかもしれません。

AirPods 2(仮)、健康モニタリング機能搭載で2019年前半に発売のうわさ

air
再び台湾DigiTimesのサプライチェーン情報。今度はウェアラブル機器の売上げ好調が2種のプリント基板市場の成長を牽引すると予測し、その根拠の1つとして「健康モニタリング機能を搭載したAirPods 2(仮)」に言及されています。

2019年前半発売と予測されたAirPods 2(仮)は熱狂的な市場の反応を呼びながらも、他社も2019年内に同種のワイヤレスヘッドセットを投入する予定とされ、市場の競争は激化するとのことです。

すでに初代の発売から2年以上が経ったAirPodsに関しては「無線機能強化版と防水版の2タイプが準備中」「上位モデルが防水性能やノイズキャンセリング機能を実装」といった噂に加えて、アップルが「複数の生体センサーをイヤホンに埋め込む」特許を取得していることも判明しています。

AirPods 2(仮)をめぐるパズルに欠けた最後のピースは「発売日はいつ?」だけかもしれません。

新iPod touchは「携帯ゲーム機器」に? アップルが商標登録範囲の拡大を申請

touch
すでに最新モデルの第6世代が発売されてから3年半が経過し、最近は動きのなかったiPod touch。アップルがその商標登録の適用範囲を、ゲーム機器まで拡大することを申請したとのニュースです。

「iPod touch」という商標は、2008年に国際クラス9、すなわちオーディオビジュアルおよび情報技術デバイスのカテゴリで登録されています。アップルはそうした商標の範囲を、国際クラス28=電子ゲーム用携帯ユニット:携帯ゲーム機までカバーできるよう出願したわけです。

初代デバイスの発売から12年目のいま、わざわざ商標登録の範囲を広げる理由と言えば「新モデルの発売準備」ではないかとの憶測を呼んでいるしだいです。

先日も第7世代iPod touchの噂が伝えられており、高価格となったiPhoneの買い換えサイクルが長期化していることを補うべく、低価格な「ゲーム専用機器」として投入される可能性もありそうです。

2020年の新iPhoneは全機種OLEDで液晶廃止とのウワサ。JDIの今後にも影響か

XR
早くも次々世代iPhoneのディスプレイについての噂ですが、これは米WSJが報道した「JDI(ジャパンディスプレイ)が台湾と中国の投資家グループから出資受け入れを模索している」との記事の中で言及されたもの。

要約するとJDIが生産するLCD売上げ高の半分を占めるアップル、すなわちiPhone XRが売上げ不振。それに加えて2020年にはLCDモデルが廃止され、JDIが進退窮まってしまう--という、あまり景気の良くない文脈です。

アップルがiPhone全機種をOLEDに移行させる理由は、WSJによれば「より柔軟な仕様が可能になる」ためとのことです。それを裏付けるように、社内で画面の真ん中に向かって湾曲するデイスプレイや、指を浮かせたまま操作できるホバージェスチャを研究中とのBloomberg報道もありました。

斬新な次々世代iPhoneへの期待も高まるものの、それが日本の液晶産業を象徴するJDIの今後を左右する可能性もあるという、わが国にとってはなんとも複雑な気分となる噂です。

「Hey Siri」対応AirPodsが近日登場?iOS 12.2最新ベータ版に手がかり発見

air
9to5Mac

先のDigiTimesによる「健康モニタリング機能搭載で2019年後半発売」報道に続いて、今度は開発者向けiOS 12.2ベータ版の中にAirPods 2(仮)の手がかりが発見されました。

米アップル関連情報サイト9to5Macは、iPhoneとAirPodsをペアリングした際の設定画面を公開。このスクリーンショットでは「Talk to Siri with your AirPods or iPhone by saying "Hey Siri"」つまりAirPodsに「Hey Siri」と音声コマンドを発してやり取りができることが明白となっています。

開発者向けiOS 12.2ベータ版は、流れとしては非開発者もダウンロードできるパブリックベータとなり、やがて正式リリースとなる前段階のもの。この仕様が最終的に残されるかどうかは不明ですが、「Hey Siri」対応の新型AirPodsが出る可能性を強く示唆していると言えます。

「Hey Siri」対応でハンズフリーにiPhoneにアクセスでき、健康モニタリング機能を搭載と予測されるAirPods 2(仮)は、年内の発表が噂されるアップルの医療関連サービスと密接に関連しているのかもしれません。

中国でのiPhone出荷台数、前年比で250万台減少したとのアナリスト分析

iPhone
Reuters

ティム・クックCEOが投資家向けの手紙で言及したものの、アップルが販売台数の発表を辞めてしまったために見えにくい中国でのiPhone売上げ落ち込み。その実態は「2018年の出荷台数は前年比の250万台減」との推測データを、調査会社のStrategic Analyticsが発表しました。

アップルは中国市場でのシェアを年々伸ばしてはいるものの、いまだ中国大手スマホメーカー4社に次ぐ5位。そんななか、2018年第4四半期(10~12月)、つまり一年で売上げが最も加速するはずの年末商戦期に、前年比で310万台も落ち込んでいることが注目されます。

アナリストは米中貿易戦争のほか、iPhoneの「高価な小売価格が厳しく批判されている」と指摘しています。iPhone買い換えサイクルの長期化を端末価格の高額化で補う戦略を採ると見られていたアップルですが、今後は方針の転換を迫られるのかもしれません。

近日中にiPad mini 5(仮)や10インチiPadが登場か。未発表の型番がEECデータベースに登録

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アップルがEEC(ユーラシア経済委員会)データベース内に「iOS 12を搭載したタブレットコンピュータ」(つまりiPad)とされた7つの製品番号が発見されたとのニュースです。

EECはロシアやベラルーシ等が属するユーラシア経済連合の執行機関。暗号化を使用するデバイスにつき登録が義務づけられるEECデータベースは、これまでもiPhone 7やAirPods、9.7インチiPadやMacBook Pro(2018)といった未発表製品の発売を予測する手がかりとなった実績があります。

これまで新型iPadについては、iPad mini 5(仮)と10インチiPad(現行の9.7インチiPadを画面大型化した後継機)の噂がたびたび報じられています。

そして「EECデータベースの登録から約1ヶ月後に発売」という前例にならうとすれば、今年3月に発表イベントが開催される可能性もある。そのためにiOS 12.2も準備が進められているのではないか--と予測するメディアもあります。

昨年3月のイベントでは教育市場向けの廉価なiPadが発表されましたが、今年も買いやすい普及価格モデルに絞った大型発表イベントがありえそうです。





CAREERS TechCrunch Japan
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