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iPhoneを4年以上使い続けるユーザーが増加?からモデムチップ自社開発?まで。最新のアップル噂まとめ

グループFaceTimeバグはようやく一段落

Kiyoshi Tane
2019年2月10日, 午後01:05 in AppleRumor
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先週、iOSのグループFaceTimeで盗聴/盗視に悪用が可能なバグが発覚(iOS 12.1.4で修正済み)。それがプライバシーにおよぼす影響以上に「最初の報告を受けてから対応が1週間も遅れた」ことが社会的に問題視され、アップルの姿勢に批判が浴びせられた1週間でした。

iPhoneを4年以上使い続けるユーザーが増えている? との噂からアップルがモデムチップを自社開発に切り替え? との噂まで、最新の情報をまとめて振り返ります。

Foxconn米国LCD工場計画は事実上の見直しか。トランプ氏と会談も、焦点の雇用予定は明かさず

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Bloomberg

2017年、iPhoneの主要サプライヤーとして知られる台湾Foxconnが米ウィスコンシン州に100億ドルを投じてLCD工場を建設する計画を発表。しかし、同社CEOの特別補佐が工場建設を見直していると発言したことから、トランプ大統領までも動き出すことになった一件です。

もともと本計画はトランプ大統領の肝いりで、アメリカの製造業を復活させる象徴とともに1万3000人もの雇用を生み出すはずだったもの。急きょ設けられたホワイトハウスとの協議の末にFoxconn側は「先進的な製造施設と技術革新の拠点」との声明を出したものの、約束していた工場労働者の雇用人数については曖昧にしています。

ハイテク部品をアメリカで製造する「Made in USA」の困難さは、かつてアップルもMac Proで挑戦してとん挫した道のりが証明しています。世界最強企業のGAFAを抱えながらも、どれもが少数精鋭のエリートで知識集約型に最適化されているアメリカは、すでに製造業の復活には厳しい環境かもしれません。

アップルのSiriチームリーダーが担当から外されたとのうわさ。AI戦略再構築の一環?

TECHCRUNCH SF
Bloomberg

アップルで7年もの間Siri開発チームを率いてきたBill Stasior氏が、担当から外される人事異動があったとの報道です。

テック系ニュースサイトThe Informationによると、これは同社の機械学習とAI戦略担当シニアバイスプレジデントJohn Girinandrea氏による組織再編の一環であるとのこと。

Stasior氏はアマゾンで検索担当幹部だった経歴を持つ人物ですが、2012年のアップル入社から現在にいたるまでの音声AI進化は著しく、人事レベルで抜本的な改革が迫られているのかもしれません。

実際、Girinandrea氏はSiriチームに改良を積み重ねるのではなく「長期的な研究にもっと集中するように」求めていると報じられています。

Girinandrea氏は8年間Googleに在籍し、人工知能と検索を統括した人物。2018年4月にアップルに入社した後、氏のリーダーシップの元でSiriはショートカット搭載やIQテスト結果の向上など改善もめざましく、今後の進歩にも期待したいところです。

アップルカー機密情報盗難事件から社内での情報保護システムの一部が明らかに

Apple
AFP

アップルの自動運転機能プロジェクト「Titan」の機密情報を盗んだとして逮捕された犯人の取り調べから、同社の社内機密保護セキュリティの一端がうかがい知れたとのニュースです。

そもそも被告が自己所有PCの画面写真をカメラ撮影したのは、アップル社内でスクリーンキャプチャの無効化など、データ盗難防止・検出の監視システムが完備していたから――といった情報は既知のこととして、今回のFBI告訴状で明らかになったのは「人」に対する機密保護の厳密さです。

1つには「Need to Know」ルール。必要な人だけが必要な情報を知るべきで、それ以外の人は知ってはならない――という基本原則を、従業員への対面型トレーニングで徹底していたということ。

もう1つは、機密情報のある場所へのアクセスを物理的に制限すること。Titanの説明を受けていた5000人のうちでも、中核作業が行われている本館への出入りは1200人のみが許されていたと報じられています。

さらに事件が発覚したきっかけが「他の従業員が被告が写真を撮っていたことをセキュリティ部署に連絡した」だったことから、トレーニングには同僚への疑わしい行為を監視および通報することも含まれていた、と推測されています。

ただし、そうして水も漏らさぬ機械および人のシステムで守った機密が、FBIの捜査の必要から「アップル社内で自動運転車を制御するためのセンサーやアクチュエーターも設計していた」といった点がかえって明るみになってしまったのは、なんとも皮肉と言えそうです。

iOS 12.2ベータ2 公開。新たに4つのアニ文字追加、謎の「5G E」回線表示現る

5G
Reuters

開発者向けのシステムソフトウェア最新版iOS 12.2ベータ2がリリースされ、Face ID搭載のiPhoneおよびiPad Proで4つのアニ文字が追加。さらにはAT&T回線を使用するiPhoneの場合、本来は(全地域で)対応していないはずの「5G E」なる表示が一部地域で現れるとのことです。

これはAT&TがLTE回線の一部に適用しているプラン「5G Evolution」を指しているとのこと。同社の説明によれば「5G回線への最初のステップ」としてLTE回線に改善を加えたものとされていますが、要は他社も採用する技術に独自の名前を割り当てているだけのようです。

なお(本件と直接関係はありませんが)話はこれで終わりではありません。その後ソフトバンクグループの米子会社である通信会社Sprintが「5G E」が誤解を招く可能性が高いとして、広告の取りやめや損害賠償(5G E表示の結果、SprintではなくAT&Tに加入した消費者がいるという理由)を含む訴訟を提起したと報じられています

今年前半からAndroid各社の5G対応スマートフォンが投入され、5G対応iPhoneは2020年までリリースされないと噂されていますが、すでに「5G戦争」は始まっているようです。

アップル、バッテリー劣化iPhone低速化訴訟解決に向け賠償金を準備中

reuters
Reuters

2017年末に発覚したバッテリー劣化iPhoneの意図的な低速化。それに対して起こされた集団訴訟の未解決分について「最終的な解決に向けて最善の見積もりを出した」として、アップルが多額の資金を偶発債務に計上した――つまり、賠償金の支払い準備を始めたとの報道です。

この件は、アップルの公式謝罪およびバッテリー値下げ交換プログラムの期間限定実施(2018年12月に終了)。その結果バッテリー交換を受けたiPhoneは1100万台にも上り、2018年末のiPhone買い替え需要が振るわなかった主な要因の1つとされていたものです。

アップルがSEC(米証券取引委員会)に提出した書類によれば、要約すれば「速度制限は古いiPhoneを買い換えさせるための計画的陳腐化ではなく、経年劣化したバッテリーによる突然のシャットダウンを防ぐ意図だった」と従来の主張を繰り返しつつ、それはそれとして賠償金の用意はしておくとのこと。

同社がお詫びとして実施したバッテリー値下げ交換は、値引き分のコスト負担ばかりか「古いiPhoneでもバッテリーを交換すれば満足に動作する」という経験を顧客にもたらした面もあり、iPhone買い換えサイクルの長期化を加速する可能性も考えられます。

こうした動向を受けたアップルが数年前の旧モデルにもiOSの最新アップデートを提供するという方針を見直さないように、心から祈りたいところです。

次世代iPhoneは画面どこでも指紋認証を実現?アップルが進化版Touch IDを特許出願

touch
AFP

iPhone X系モデルでは消え去ったTouch IDですが、アップルが進化したかたちで復活にも繋がりそうな特許をUSPTO(米国特許商標庁)に申請していたことが明らかとなりました。

「入力表面の画像化のための音響パルス符号化」と称された本特許は、手短に言えばディスプレイの下部に配置した音響トランスデューサー(センサー)から音響インパルスを発し、指紋の尾根(凸部分)からの反射を検知して指紋画像を認識するというしくみ。魚群探知機などアクティブソナーに近い原理といえそうです。

この技術のメリットは、ディスプレイを薄くしやすく製造もしやすくするほか、指紋の全体像を最初から捉えられることから、認証スピードも速くなること。

それにディスプレイ表面への組み込みではないため、「画面のどこでも指紋認証」が可能になることとされています。さらにいえば、従来は指紋センサーを兼ねていたホームボタンも排除できると思われます。

今年中に発売が噂されているiPad mini 5(仮)と10インチ新型iPadはTouch ID搭載と推測されていますが、この技術を採用した「ホームボタンがないTouch ID採用iPad」も見たいかもしれません。

アップルがモデムチップを自社開発に切り替え?他社開発から転換のうわさ

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米Reutersの情報筋によると、アップルはモデムチップの開発をサプライチェーン部門から社内のハードウェア技術グループに移したとのことです。

これまでモデムチップ設計はハードウェアエンジニアリング部門の管轄下にありましたが、新たにハードウェアテクノロジ担当SVP(上級副社長)ジョニー・スロウジ氏に引き継がれたとされています。

今回の噂に信ぴょう性を与えている背景は、1つには最近アップルがモデムチップ開発の人材を募集しているとの噂が相次いでいること。モデム業界を主導するクアルコムのお膝元で求人をしていたほか、「モデムチップの技術者」を募集しているとの報道もありました。

そしてアップルが長期的には主要パーツを自社開発に置き換える方針を採っていることは、ほとんど公然の事実。iPhoneのSoCであるAシリーズやApple Watch搭載のSシリーズ、MacBook Pro(2018)などに採用されたApple T2チップに続いて、モデムチップでも......と考えるのは自然な流れでしょう。

5G対応iPhoneが2020年までリリースされないという見通しは、インテルによる5Gモデムチップの開発不調にも関係があるのでは......との見方もありますが、アップル自社開発に移行すれば「5G戦争」にも激変が生じるのかもしれません。

iPhoneを4年以上使い続けるユーザーが増加傾向に、アナリスト分析

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大手資産運用会社AB(アライアンス・バーンスタイン)のアナリストが、「iPhone買い換えサイクルはしだいに長期化しており、今年度中に新たに購入されたデバイスは少なくとも平均で4年以上は使い続けられる」と推定した研究レポートを発表しました。

iPhoneの高価格化にともなって買い換える周期が長くなっている、という肌感覚はありましたが、2015年度には買い換えユーザーが約3分の1だったのに対し、2017年には22%、2019年は16%(予測)――という減少率のデータはかなり衝撃です。

このレポートでもう一つ注目すべきは、使用中のiPhoneの約32%が中古モデルで、なおかつ中古ユーザーはまた中古モデルに買い換える可能性が高いという指摘です。そうしたユーザーはアップルのサービスを利用する可能性が低く、成長が期待されているサービス分野の伸びも鈍化させる恐れがあるとのことです。

「今後のアップルはハードよりサービス」とのアナリスト分析もありましたが、やはり「iPhoneなど最新ハードあってこそのサービス」が再確認される結果となるのか、今年の市場の推移を観察したいところです。




「TechCrunch Tokyo 2019」11月14日、15日に開催



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