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iPhone SE2(仮)が来年初に登場?からiPadやMacBook Proに有機EL採用?まで。最新アップル噂まとめ

中国政府による報復制裁の可能性が懸念されるところ

Kiyoshi Tane
2019年5月26日, 午後01:50 in Apple
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SOPA Images via Getty Images

米商務省がファーウェイをエンティティーリスト(政府による承認なしに米企業の取引を禁じるブラックリスト)入りして以来、いっそう不透明さを増している米中貿易摩擦。中国側の報復措置として,アップル製品が現地で販売禁止になる可能性もありうるとの指摘もありました。

iPhone SE2(仮)が来年初頭に登場?からiPadやMacBook Proに有機EL採用?まで、最新のアップル噂や情報をまとめてお届けします。

中国でアップル製品ボイコットの動き強まる?SNSに「iPhoneを使うことに罪悪感」の声も

Hong Kong China HuaweiASSOCIATED PRESS
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今月15日、米トランプ大統領が「情報通信技術とサプライチェーンの保護にかかわる大統領令」に署名し、ファーウェイ製品の締め出しおよび米国からの部品調達禁止もついに本格化。それに呼応して、中国でも米国を代表するアップル製品へのボイコット機運が高まっているとの報道です。

中国SNSのWeiboでは、「ファーウェイ製品はiPhoneと同じかそれ以上だ。なぜ、我々はいまだにアップル製品を使っているんだ?」といった声や、iPhoneから投稿した「米中貿易戦争を見て罪悪感を覚えています。お金が入ったら、スマートフォンを(iPhoneから)買い換えるでしょう」などアップル製品への反発が増えるばかり。

昨年末にファーウェイのCEOが米政府の要請でカナダで逮捕された際にも、複数の中国企業が同社の製品を買う従業員に報奨金を出し,アップル製品を買わないよう働きかける「ボイコットアップル」の動きがあると報じられていました。実際、2018年第4四半期にアップルの中国売上が20%も下落した同時期に、ファーウェイ製品が25%近くも増加した現象が確認されています

メジャーなブランドゆえに、それぞれ米中貿易戦争の象徴とされているアップルとファーウェイ。中国の工場でiPhoneを生産し、現地の雇用も創出してきたアップルとしては不本意な展開かもしれません。

Apple Watch Series 3を修理に出すとSeries4に交換?在庫不足のため内部指示とのうわさ

APPLE INC.Bloomberg via Getty Images

米アップル関連情報サイトMacRumorsの入手した内部文書によると、アップルストアおよび正規サービスプロバイダのスタッフ向けに修理に関する方針の変更が通達されたとのことです。

通達の内容は、Apple Watch Series 3のステンレススチールケース(GPS+Cellular)の修理または交換を希望するユーザーに対しては、Apple Watch Series 4のステンレススチールケース(GPS+Cellular)モデルを代わりに渡すよう指示していると伝えられています。

アップル製品の修理につき、交換部品や本体の在庫が一時的に不足しているからと、旧型モデルを新型に交換対応が取られるとの噂は前からよくあることとも言えます。

その一方で、例年通りApple Watchの新型が発売されるなら、今年の9月〜10月頃になるはず。まだSeries 5(仮称)の噂はほとんど聞こえてきませんが、そろそろ量産の動きが始まってい

13インチMacBook Pro(2016)のバックライト修理プログラム発表。購入から4年間は無償

backlight
アップルは5月21日、13インチMacBook Pro(2016)につきディスプレイバックライトを無償で修理するプログラムを発表。公式発表では「ごく一部の13インチMacBook Pro」のディスプレイの底部からバックライトの光が漏れ出たり、ないし全く機能しなくなることが判明したと述べられています。

が、2016年以降に製造された他のMacBook Proに関しても、ユーザーから同様の報告が相次いでいました。ハイテク機器が発売されたら即分解でおなじみの修理業者iFixitの分析によると、ディスプレイとMac本体をつなぐフレックスケーブルの長さが足りないため、個体によっては使用を重ねる内に引き裂かれてしまうとのこと。推測された原因から「FlexGate」問題と呼ばれていました。

安価なケーブルが原因としても、その修理にはディスプレイ全体の交換が伴うため、実質的に6ドルの部品ために600ドルもの費用が掛かることになります。いずれ、今回発表された以外のMacBook Proにも無償修理プログラムが拡張されるのかもしれません。

MacBookのキーボード無償修理プログラム、全モデルに拡大。出たばかりの2019年モデルも対象

butterfly
上記のバックライト修理プログラムと同日に、アップルはキーボード無償修理プログラムの対象を拡大。バタフライキーボードを搭載した全てのMacBook、MacBook AirおよびMacBook Proまで広げられています。

本プログラムは、これまで2015年〜2017年製造のMacBookおよびMacBook Pro、すなわちだ1世代〜第2世代のバタフライキーボード搭載製品に限られていたもの。第3世代を搭載したMacBook Pro(2018)については、すでにアップルが米WSJに対して問題の認識および「少数のユーザー」への謝罪を表明していただけに、順当な対応と言えそうです。

ただ、発表されたばかりのMacBook Pro(2019)まで対象とされたのは予想外の展開でした。アップルはスイッチに「新素材」を採用して信頼性を向上したと発表していますが、「デザインを全面刷新」今年2月に予測していたものするという次期MacBook Proではバタフライキーボードそのものも見直しを計られる可能性がありそうです。

未発表iPhoneがEECデータベースへ登録?新型登場へのカウントダウンか

iPhone
アップルがEEC(ユーラシア経済委員会)データベースに、未発表iPhoneと思われる11ものデバイスを登録したとのニュースです。

最近では第5世代iPad miniや新型iPad AiriPhone2018年モデル新型Mac minも同データベース登録から数ヶ月後に発売されており、いわばアップル新製品にとっての恒例行事です。

2019年のiPhoneは5.8インチと6.5インチのOLEDモデル、および6.1インチのLCDモデル。つまりiPhone XS/XS MaxとiPhone XRの画面サイズそのままの後継機が大方の予測です。このうちハイエンドに位置づけられるOLEDモデルでは背面カメラが2つから3つに、エントリーモデルでは1つから2つに強化されるとの噂がもっぱら。これらカメラが配置されるという正方形の枠については、デザイン的に賛否が分かれています。

つまり今年は「カメラ以外はマイナーチェンジ」と思われますが、そもそもカメラの強化は中国市場の「(主にXRの)カメラが弱い」という声に応えている面があるはず。9月〜10月と推測される新型iPhone発売までに、米中貿易摩擦が沈静化していることを祈りたいところです。

iPadやMacBookにも有機EL、サムスンがアップルと交渉──韓国メディア

MBP
これまでLCDディスプレイが採用され続けたiPadやMacBookも、いよいよ転換の時が?そんな予感を思わせる噂が報じられています。

韓国メディアThe Elec報道によると、サムスンは将来の16インチMacBook ProとiPad Pro向けにOLEDパネル供給をアップルと協議中とのこと。16〜16.5(ないし15〜17)インチの新型MacBook Proはアップル関連の著名アナリストMing-Chi Kuo氏が何度か予想しており、その説が補強されたかっこうです。

ただ、Kuo氏はこれらデバイスにミニLEDバックライトモジュールを採用するとの予測を提唱。微細なLEDライトによりLCDパネルでもコントラスト向上や高い色再現性が期待できる新技術を投入するのか、それとも2017年発売のiPhone Xから実績を重ねているOLEDにMacやiPadも切り替えるのか。我々ユーザーのサイフが許す範囲内で、画質の向上に努めてほしいところです。

MacBookとiPadの生産がインドネシアに移転か、対中関税回避の動き

昨年末にiPhoneは対中関税が25%に引き上げられるまでは中国外に生産拠点を移転しない。拠点を全て移すことは困難だとするアナリスト分析が報じられていました。が、「中国で組み立てて輸入したiPhoneに25%の関税」が現実味を帯びてきたなかで、アップルの主要サプライヤーの1つである台湾Pegatronが、6月からMacBookおよびiPadの組み立てをインドネシアで開始するとの噂が伝えられています。

台湾の業界情報誌DigiTimesによると、同社は現地メーカーのPT Sat Nusapersadaを通じて両製品の組み立てを6月から開始するとのこと。すでに昨年末からPegatronが対中制裁関税の対象となる可能性のあるアップル製品のうち、iPhone以外の生産をインドネシアに移す(現地企業の工場を借りる)との報道もありました

中国からの工場移転は、Nikkei Asian Review報道では賃金の上昇や労働力の不足が背景にあったとされ、DigiTimes記事でも元々はベトナムに工場を設立する計画が従業員を確保するためにインドネシアに変更されたとも伝えており、対中関税だけが理由ではなかったようです。

しかし米金融グループのゴールドマン・サックスは、中国政府がファーウェイへの締め付けに対する報復措置として、国内でアップル製品の販売禁止を打ち出す可能性も指摘しています。米中の間で板挟みになっているアップルにとっては、当面は苦悩のときが続きそうです。

iPhone SE2(仮)が2020年初頭に登場?2020年iPhoneは全画面Touch ID採用とのアナリスト予測

SE
英投資銀号Barclaysのアナリストは、アジア出張でアップルのサプライチェーンの何社かと会見した上で、i2019年〜2020年に登場するiPhone新モデルの予測についての研究ノートを明らかにしています。

そのうち2019年モデルに関しては背面カメラの追加、3D Touchの廃止およびHaptic Touchの採用拡大、iPhone XR後継機は搭載RAMが現行の3GBから4GBに増加--という風に、これまでの予想の域から大きく出るものではありません。

ただ、2020年iPhoneは全画面でTouch ID、つまり「画面のどこでも指紋認証」を可能とする音響指紋技術が採用されるとの観測は、ここ数年は顔認証のFace IDへの移行が進んできたなかでは大きなトピックスと言えます。

ひときわ注目を集めているのが、「2020年初頭にiPhone 8と同等の処理能力を持つiPhone SE2(仮)が出る可能性」でしょう。今回の予測では画面サイズなど詳細には触れられておらず、加えて「少数のサプライヤー」が言及したのみとされていますが、今秋リリース予定のApple ArcadeやApple TV+など新サービス普及のためにも「安くて小さくて性能そこそこ」の小型iPhoneを期待したいところです。




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