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2020年iPhoneは5.4インチ型あり?から主要サプライヤーに生産拠点の移転を要請?まで最新アップルの噂まとめ

16インチMacBook Proらしき噂もあり

Kiyoshi Tane
2019年6月23日, 午後02:00 in Apple
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VCG via Getty Images
米中貿易摩擦は鎮静化する様子もなく、制裁関税の影響を避けるために中国国外へのiPhone生産拠点の移転を示唆する発言や報道が相次いだこの1週間。その一方で、次期メジャーバージョンOSの新要素も次々と報じられました。

2020年iPhoneの画面サイズは5.4インチ型あり?から主要サプライヤーに生産拠点の移転を要請?まで最新アップルの噂をまとめて振り返ります。

イスラエルCellebrite、あらゆるiOSデバイスのデータ抽出可能と宣言

AFP_HY7VN
Touch IDやFace IDによるセキュリティーの堅牢性が知られるiOSですが、イスラエル企業のCellebrite(「いっき」のサン電子の子会社)が最新のiOS 12.3を含むiOSデバイスすべてのデータを抽出できると宣言したとのニュースです。

Cellebriteは法執行機関向けにデバイスのデータ抽出サービスを提供するフォレンジック企業であり、国際刑事警察機とのパートナーシップも締結。数年前には米サンバーナーディーノ銃乱射事件にて、犯人の持つiPhoneのロック解除をFBIから要請されて行ったとの噂もありました(親会社のサン電子は「コメントはない」として肯定せず)。

同社が販売したUFED(データ抽出ツール)が中古市場に流出し、eBayにて1000ドル以下で取引されているとの報道もありました。UFEDそのもののセキュリティはそう高くない上に、アップルにとっても未知の脆弱性に関する情報が含まれている可能性もあり、熟練したハッカーがそれらを悪用する危険も指摘されていました。

イスラエル企業ゆえに米国の法律も及ばず、アップルにとって最大の"脆弱性"と言えるかもしれないCellebriteには、UFEDに対するいっそうの(使用を終えた製品は返品するよう顧客に要請はしていますが)管理責任が求められるかもしれません。

2020年iPhoneは「5G」対応。画面サイズは5.4/6.1/6.7インチとの有名アナリスト予測

OLED
未発表アップル製品の予測で知られるアナリストMing-Chi Kuo氏が、iPhone2020年モデルについての見通しを発表しています。

まず2020年における「5G」対応は、Kuo氏本人も各種メディアも予測してきたもの。今年4月に成立したクアルコムとの和解により5Gモデムチップの調達には不安材料がなくなっており、実現はほぼ確実視されています。

2018年モデルと同じく3機種編成ながら、ディスプレイはOLEDに統一され、画面サイズは6.7インチ/5.4インチ/6.1インチとのこと。iPhone XRの後継機と見られる6.1インチは現状維持、iPhone XS Maxの流れを汲む6.7インチは少し大型化。それに対して5.4インチ、すなわちiPhone XSの後継機は5.8インチから小さくなると述べられています。

前年の最小サイズはiPhone 8の4.7インチだったところが、2018年9月にはiPhone XSの5.8インチが最小になるとともに、4インチのiPhone SEも販売終了。5.4インチサイズの登場は小型デバイスを好むユーザーから歓迎される一方で、iPhone SE2(仮)登場の可能性は遠ざかったかもしれません。

ドイツでもiPhoneでIDカード読み取り可能に。日本のマイナンバーカード対応に続き

Germany ID Card
AP Photo/Gero Breloe

日本のマイナンバーカードに続き、ドイツでもIDカードがiPhone(iPhone 7以降)で読み取り可能になるとのニュース。ただし、今年秋にiOS 13がリリースされ、なおかつ政府公式アプリのAusweisApp2がアップデートした後という条件付きです。

本アップデートは、つまりiPhoneに搭載されたNFCリーダー機能にかけられていたロックをアップルが解除するということ。これまでApple Payに限定されていた機能がその他のサービスにも開放され、日本やドイツ、イギリスなどの政府がIDカード(マイナンバーカード等)をiPhoneで読み取り可能にする準備を進めているという流れです。

これまでPCに接続する専用ICカードリーダーでIDカードを読み取るためには煩雑な環境設定が必要でしたが、今年秋からは「対応するiPhoneをiOS 13にアップデートした上で、政府公式アプリを入れるだけ」のお手軽さになるわけです。

ドイツではプライバシー文化が根強く、履歴が残るということで電子マネーにさえ警戒心が根強く、IDカードのスキャン機能が広く利用されるかどうかは興味深いとの指摘もありました。そうした文化が薄い日本では、新機能の便利さがマイナンバーカードの普及を後押しするのか見守りたいところです。

定期購読中のアプリを削除しようとすると警告。iOS 13ベータ版新機能

iOSApple

アプリの定期購読を申し込んでみたものの、興味のあるコンテンツがないか読み尽くして徐々に使わなくなり、いずれ存在を忘れてしまう。そして使用頻度が低いからと削除したけれど、まだ定期購読は生きていて月々の支払いが続いていた......とはありがちなことです。

iOSショートカットの情報等で知られるMacStoriesの編集長は、開発者向けiOS 13 ベータ2にて、まだ定期購読が有効なアプリを削除しようとすると警告する新機能が追加されたと報告しています。

アプリ削除を試みるとポップアップが表示され「定期購読を続けますか?」と意思確認。それと合わせて自動更新日も表示され、定期購読の管理リンクからすぐに解除もできる親切設計です。

今年3月には月額動画ストリーミングサービス「Apple TV+」定額ゲームサービス「Apple Arcade」も今週リリース予定と発表。すでに雑誌/ニュース読み放題サービス「Apple News+」は提供スタートしており、今後サービス事業の比重が増していくに伴い、定期購読の公正さにも配慮が払われていると思われます。

が、Apple News+アプリは無料トライアル期間や、期間終了後に請求が開始されることも分かりにくく、App Store規約違反ではないかとの指摘もありました。アップル自らが、フェアな定期購読アプリの模範を示すよう望まれるところです。

watchOS 6ではApple Watch内蔵アプリも削除可能になるとのうわさ

app
時計サイズの小さな画面を特徴とするApple Watchですが、ついにwatchOS 6では限られた面積を圧迫していた内蔵アプリが削除可能になるとの噂です。

米TechCrunchによると、プリインストールの内蔵アプリがいつでも削除でき、後にApp Storeから再ダウンロードできるようになるとのこと。心拍数やメッセージなど、Apple Watchにとって最低限の内蔵アプリは例外とされるそうですが、世界時計などほとんどのユーザーは使う機会がなさそうなアプリが消去できるのは有り難いと言えます。

数年前のiOS 10でも内蔵アプリの一部が削除可能となっており、自社開発アプリであれユーザーに押しつけないことが長期的なアップルの方針と言えます。watchOS 6ではオーディオブック、ボイスメモや計算機など純正アプリも多数追加されますが、内蔵アプリ同士の生存競争が始まるのかもしれません。

アップル、中国外へ生産拠点の大規模な移転をサプライヤーに要請?(日経報道)

China Huawei
AP Photo/Kin Cheung

iPhoneの大手サプライヤーから「米国向けアップル製品生産を全て中国国外に移すことはできる」との発言がありましたが、ついにアップル自らが生産能力の15〜30%を中国から東南アジアに移すよう要請したとの日経(Nikkei Asian Review)報道です。

アップルが要請したきっかけは、長引く米中貿易摩擦のため。が、仮にiPhoneを含む約3000億ドル(約33兆円)分に対する対中関税引き上げが回避されたとしても、この方針は撤回されないとのこと。今後の中国での少子化や人件費の高騰を含めて、中国の製造業に大きく依存するリスクは高すぎると判断されたと伝えられています。

具体的な移転先として検討されている地域は、メキシコやインド、ベトナムやインドネシア、マレーシアとのこと。iPhone主要サプライヤーFoxconnの創業者は中国から台湾への生産拠点移転を促した(と受け取られかねない)発言をしていましたが、台湾への移転は中国との緊張を高める危険が大きいため避けられているようです。

とはいえ、中国での製造の強みは単に工場があるだけではなく、クックCEOいわく「中国では、フットボール競技場を何個も一杯にできるぐらい(大量のエンジニアがいる)です」という人材の豊富さや物流など複雑で広範なエコシステムによるもの。中国国外への移転が進むとしても、かなりの歳月が必要と思われます。

アップル、iPhone売上不振でサムスンに巨額の違約金?埋め合わせでMacBook Pro等にOLED採用を協議中との噂

samsung
georgeclerk via Getty Images

アップルがサムスンと協議し、「タブレットやノートブック」すなわちiPadやMacBookにOLEDパネルの採用を検討しているとのうわさ話です。結論は確かにそうなのですが、そこまでの経緯がかなり込み入った事情を含んだものです。

韓国ニュースサイトET Newsによると、サムスンは「アップル専用」の大規模なフレキシブルOLED生産施設を建設し、当初は年間1億台分のiPhone用OLEDパネル生産が予想。ところが、iPhone XをはじめとしてOLED搭載iPhoneの需要が予想に及ばなかったとのこと。

十分なOLEDの発注が受けられなかったサムスンが、契約に基づき何億ドルもの違約金をアップルに対して請求。それを払うかわりに、アップルがiPadやMacBookへのOLED採用を持ちかけたという、なんとも世知辛い話です。

5月下旬にも韓国メディアThe Elecが、アップルはノートPCやタブレット製品の中でも「Pro」グレード製品にOLEDの採用を検討しており、新サイズの16インチMacBook Proや新型11インチiPad Proへのパネル供給をサムスンと話し合っていると報じていました。それが再確認されるとともに、動機も伝えられたかたちです。

理由がどうであれ、見やすく美しいOLEDディスプレイがMacBookやiPadの選択肢に加わるのはユーザーにとってうれしいこと。特に「全面的に刷新」と予測される新MacBook ProのキーボードやTouch Barの有無など、新情報も待ちたいところです。




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