DARPA
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米国防高等研究計画局(DARPA)は、軍が現地で収集した原料から大量の物資を生産する自己完結型の統合システムの開発を目指すリソース(ReSource)プログラムを第2フェーズに移行したと発表しました。

リソースプログラムは、2021年初めに開始されたプロジェクト。軍隊が現地で排出する廃棄物、とくにプラスチック材料などのエネルギー密度が高い廃棄物を分解し、潤滑油や食用の多量栄養素に変換し回収。長期的な任務を可能とするとともに、物資の配達に関わる負担とリスクの低減を目指すというものです。

第1フェーズでは、バテル記念研究所(非営利の応用科学技術開発会社)、アイオワ州立大学、マサチューセッツ工科大学、ミシガン工科大学のチームと政府のパートナーにより、廃棄物変換プロセスの発明に向けた概念実証研究を成功させています。その成果の一部は学会誌などでも紹介されています。食品ということで安全面も気になりますが、DARPAは、米国食品医薬品局(FDA)と協力して、安全ガイドラインを遵守し、規制基準が満たされるようにしているとのことです。

第2フェーズでは、第1フェーズの成果をもとに、条件が悪い環境でも機能し、より多くの廃棄物を処理できるシステムを開発するとしています。

リソースプログラムの開発が進めば、軍隊だけでなく、プラスチック廃棄物のジレンマを解決するとともに、資源が限られた環境での人道支援や災害救援なども支援できるとReSourceプログラムマネージャーのDr. Blake Bextine氏は語っています。

Source: DARPA