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Googleの親会社であるAlphabetは4月27日(現地時間)、2021年第1四半期の決算を発表しました。総売上高は553億ドル(約6兆200億円)で、前年同期比と比較して34%の増加。純利益も164億ドル(約1兆9480億円)で、前年同期比162%の大幅増加となりました。

内訳をみると、広告やYouTubeなどを含むGoogle Services全体の売上が、前年同期比34%増の511億ドルで大半を占めているのがわかります。このうち、広告の売上は前年同期比32%増の446億ドルとなっています。その中でもYouTubeの広告は、49%増の60億ドルと好調でした。

2020年3月にはパンデミックの本格化に伴い、広告売上が大幅に縮小していました。ただ、その後は好調に推移しており、今期の好調も、長引くコロナ禍による巣ごもり需要特需と言えそうです。

GoogleおよびAlphabetのCEOであるSundar Pichai氏は声明の中で、「昨年、人々は、情報を得たり、つながったり、楽しんだりするために、Google検索や多くのオンラインサービスを利用しました。私たちは、世界中の人々を支援するために、信頼できるサービスを提供することに引き続き注力してきました。」と述べています。

この好調が今後も継続するかはわかりませんが、GoogleのサードパーティCookieに代わる新たな広告技術「FloC(Federated Learning of Cohorts)」は、各所からプライバシーの懸念があるとして批判が集まっており、無効化する動きも広まっています。

この影響次第では、広告収入が大幅減となる可能性も出てきそうです。

Source: Alphabet(PDF)