縦折りiPhoneは2023年以降？からiPhone 12 miniは生産停止の可能性？まで。最新アップルの噂まとめ

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インテルがMacとPCの比較広告を出したことが話題となりましたが、それはかつてアップルも「Get a Mac」で通った道。ライバル同士の競争がプロセッサやデバイスの能力底上げに繋がることを期待したいところです。

縦折りiPhoneは2023年以降？からiPhone 12 miniは生産停止の可能性？まで、最新アップルのウワサをまとめてお届けします。

iPhone 12 mini、需要が弱いため生産停止の可能性あり？ アナリスト予測

iPhone 12 mini、他の小型スマホと同様に売上が減速しているとの調査結果

手のひらサイズを歓迎した声も聞こえたiPhone 12 miniですが、全世界的な売上では「アップルを失望させた可能性」を示した調査結果も出ていました。その続報として、2021年第2四半期までに生産停止されるかもしれないとのアナリスト予測です。

大手金融機関JPモルガンのアナリストによれば、2021年1月前半にてiPhone 12 Pro/Pro Maxはすこぶる好調で、それぞれ生産台数を1100万台および200万台を上積みする見通し。それに対してiPhone 12 miniは「需要が弱い」ため在庫を調整するとの趣旨です。

それでも2021年のフラッグシップiPhone 13(仮)シリーズは前年と同じく4モデル、つまり5.4インチのminiサイズも存続とのこと。iPhoneの新型モデルは2年以上前から開発が進められているのが通例で、少なくともあと1年はminiの系譜が続くことは確実視されています。

が、追い打ちをかけるように「米国での1月前半のiPhone 12 mini売上は、iPhone全体のわずか5％に過ぎなかった」とのReuters報道あり。単体の不調と言うよりは小型スマートフォンの需要そのものが落ち込んでおり、6インチ以下の画面サイズはスマートフォン全体の約1割しかシェアがない（2020年末時点）というデータさえ示されています。

さらにiPhone 12 miniが第2世代iPhone SEよりも300ドルも高く、価格設定に難があるとの指摘も寄せられています。新型コロナ感染拡大のなか発売された新iPhone SEはAndroidデバイスからの乗り換えを誘い、iPhone 12シリーズ総体としては「過去最大の買い替え需要」とされていますが、iPhone 12 miniだけは「（比較的）高価格かつ小さな画面」というエアポケットにはまり込んだのかもしれません。

新MacBook ProはiPhone 12似の直線的デザインに？有名アナリスト予測

Appleシリコン第1弾のM1チップ搭載Mac（MacBook Air、13インチMacBook Pro、Mac mini）は従来デザインに留まりましたが、次期モデルは「新しいデザイン」になるとの説が有力です。そのうち新MacBook ProはiPhone 12に倣ってフラットエッジ（直線的で角張ったデザイン）になるとの有名アナリスト予測が伝えられました

アップルのインサイダー情報に詳しいMing-Chi Kuo氏いわく、既存モデルの上下から凸部分を削り、直線的なデザインになるとのこと。近年のフラッグシップiPhoneやiPad Proはベゼルが狭く画面占有率が高まっていますが、16インチMacBook Proもほぼ旧15インチと同じ本体サイズのまま狭額にして画面を大きくしていました。フラットエッジ化は、その方向性をいっそう推し進めるとも推測されます。

かたやBloombergのMark Gurman記者（こちらもアップル未発表製品の独自ソースに定評あり）は、マイナーなデザイン変更に留まるとの予想を語っていました。なお両者とも、次期モデルではTouch Barが廃止されて物理ファンクションキーやMagSafe充電コネクタが復活するとの見通しは一致しています。

ほかKuo氏は新モデルとして14インチMacBook Proも予想していますが、こちらは恐らく「旧13インチモデルの本体サイズ据え置きで、ディスプレイだけ大型化」となるはず。16インチは大きすぎるため、なるべくコンパクトな本体で広い画面が欲しい人には朗報がやって来そうです。

縦折りのiPhone Flip(仮)が実現？発売は2023年以降のウワサ

Jon Prosser

アップル社内で折りたたみiPhoneが縦折りと横折りの2モデルを検討中とのウワサは以前もお伝えしましたが、そのうちフリップ（縦折り）型に最終決定しそうとの有名リーカー情報です。

おなじみJon Prosser氏は「アップルはどちらに進むか決めたようだ」として、「iPhone Flip」と称する予想レンダリング画像を公開。サムスンの横折りデバイスGalaxy Foldの方ではなくGalaxy Z Flipのように縦折りであり、さらに言えば日本のガラケー（ないしはゲームボーイアドバンス）を思わせるスタイルです。水平方向に畳めば正方形に近くなり、開けば縦に長い画面になるというもの。

それに加えてProsser氏は、iPhone Flipに複数の明るいカラバリもあるとの匿名情報源の話もも伝えています。「より主流の市場をターゲットにするつもり」「必ずしもプロ向けデバイスではない」との表現は普及価格を示唆していると思われます。先行しているGalaxy Z Flipも女性を重点ターゲットにしたとの推測もあり、同じく縦折り＝化粧品(特にファンデーション）のイメージを狙っているのかもしれません。

発売時期は不明とされつつ、2021年～2022年には出なさそう、とのこと。お求めやすい価格設定にするため、折り曲げできるディスプレイが値下がりしそうな2023年以降を待つとの予想は理に叶っていると言えそうです。

アップルの自動運転EV、BMWかマグナが製造？アナリスト予測

BMW

アップルとヒュンダイの自動運転EV製造契約に関する交渉が物別れに終わった可能性があるなか、他どんな自動車メーカーがアップルとの提携候補に上るか、というアナリスト分析です。

複数のアナリストらの見方を要約すれば、アップルには自動運転技術ノウハウを共有するつもりが微塵もなく、提携メーカー側にはただ発注台数のメリットがあるだけ。台湾Foxconnのように利益率が少ない（少なすぎてアップルとの関係が悪化してる噂も）組み立て業でも折り合える自動車メーカーはどこか、というわけです。

まさにヒュンダイ社内で意見が割れた（と噂された）のも、このうま味の薄さが原因と見られています。薄利しか得られないばかりかアップルに主導権を握られ、ブランドイメージが高まるのも一時的に過ぎないとの危惧も伝えられていました。

裏を返せば自動運転技術に投資できる余裕のない小規模メーカーならば、アップルとの取引に応じる目があるということです。

ヒュンダイのほかホンダやストランティスも候補に挙げられており、BMWも前向きと推測されるなか、日産の内田社長はアップルとの提携に関する質問につき具体的な回答を避けつつ「パートナーシップやコラボレーションを通じて、豊富な経験と知識を持つ企業と協力するといった選択肢も十分に出てくる」という趣旨の思わせぶりなコメントを述べていました。

アップルカーの本格始動は、日本の自動車業界の再編を加速するのかもしれません。

アップルARメガネは「マイクロOLED」画面採用？ TSMCと共同開発中のウワサ

JOSH EDELSON/AFP via Getty Images

VR/AR/MR（混合現実）のウェアラブルデバイス向け画面は「小型で軽い」ことと「リアリティを感じさせる高解像度」という相反しそうな要素が同時に求められます。その困難を乗り越える研究開発を、アップルがTSMCと共同で行っているとの日経（Nikkei Asian Review）報道です。

新竹サイエンスパーク龍潭園区（台湾のシリコンバレー）にあるという白い施設には会社のロゴもなく、わずかにロビーにリンゴのロゴが見えるだけという秘密の徹底ぶりを思わせるもの。同じパーク内にあるTSMCのチップパッケージ・テスト工場から徒歩圏内にある近さも、両社の緊密な協力をうかがわせます。

ここで開発されているというマイクロOLEDはウェハー（半導体が製造される基板）の上に直接構築された、従来のガラス基板上に作られる液晶や有機ELとは全く異なる技術とのこと。これによりパネルを小さく薄く軽くでき、パネル製造メーカーが推進する「どんどん大きく」とは真逆の1インチ未満で高精細のARメガネ向けディスプレイが可能となる模様です。

アップルが有機ELの後がまとなる次世代ディスプレイ開発に力を注いでるのは、もはや公然の秘密と言えます。まずMacBook ProやiPadといった比較的大きなデバイス向けにはミニLED（液晶画面のバックライトを微細なLEDに置き換え）、Apple Watch向けにはマイクロLED（超微細なLEDを画面に敷き詰めて自発光させる）、そこにマイクロOLEDが新たに加わったかっこうです。

いずれの技術開発も、「有機ELパネルを供給するサムスンへの依存を減らすため」と推測されているのが興味深いところです。

サムスンに依存しているかぎり、最新技術のディスプレイは「まずGalaxyシリーズ、約1年後にフラッグシップiPhoneに採用」になるのは避けがたく（iPhone 13 Pro(仮)に搭載が噂されるLTPO有機EL画面は、すでにGalaxy Note 20 Ultraで採用済み）主戦場であるスマートフォン競争のためにも、独自ディスプレイ開発は急がれている可能性がありそうです。