仏Parrot、ドローン事業290人をリストラへ。低価格攻勢のDJI前に開発資源集中をはかる

仏Parrotが、ドローン事業部門の約1/3にあたる290人のリストラ計画を発表しました。Parrotは2016年第4四半期の売上目標を下回るなど業績が低迷しており、利ざやの少ないドローン事業の整理と集中を実行します。

ドローンブームに先駆けて発売したA.R.Droneで、高性能ドローン市場を開拓したともいえるParrotですが、その後はA.R. Drone 2、Bebop Drone、Bebop 2を送り出しつつも、どちらかといえば玩具風路線となるMini Droneシリーズを発表。ラインナップを拡充しつつも、その開発の方向性は若干ぼやけている印象が否めませんでした。

しかも製品ラインナップの拡充も利益の増加にはつながっておらず、Parrotは2017年の方針としてより利益性の高い事業に資源を集中しなおすことを掲げました。このため、今後はおそらくMini Droneシリーズを縮小し、セミプロ向けのBebop 2や、個性あふれる固定翼ドローンのDiscoなど収益性の高い製品の開発を加速することが予想されます。

近年、高性能ドローン分野は映像作品での用途拡大などにより、新規メーカーの参入が相次ぎました。しかし、GoProのように注目を集めながら参入の時点でコケるメーカーもあれば、古参組の米3D Roboticsなどは中国の巨人DJIの低価格路線の前に体力勝負を強いられ、リストラとともによりハイエンドなプロ向けドローンに事業を集約することとなりました。

Parrotも3D Robotics同様、リストラで開発資源の集中をはかるものの、今後の新製品次第ではオーディオ部門やIoTガーデニングに軸足を移す可能性も出てくるかもしれません。