毎年、超常現象を題材としたあの年末特番を見ないと年を越せない、という人も多いことかと思いますが、UFO研究はなにも日本のスペシャル番組だけのものではありません。New York Timesは、ペンタゴンこと米国国防総省が、極秘に未確認飛行物体調査プログラムに予算を投入していたと報じました。このプログラムは2007年、ハリー・リード上院議員の 妖精 要請によって予算が組まれ、その大部分となる年間2200万ドル(約25億円)がUFOの存在を確信しているというRobert Bigelow氏の宇宙開発企業に注ぎ込まれました。そう、ISSで試験中の膨らむ風船型居住区を開発したBigelow Aerospaceです。

このUFO調査プログラムは2012年に資金提供を中止したものの現在も継続しており、しかもその詳細は極秘とされています。しかし、その研究調査では2004年に米海軍のFA18攻撃機2機が遭遇した楕円形の飛行物体追跡時の映像や、その他軍の航空機が撮影した多数の映像が対象とされ、既知の技術では説明できない推進方式による飛行物体の目撃や動作などに関する情報が収集されました。


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リード議員は2009年、プログラムによって「非常にセンシティブで、型にはまらない」発見があったと発言しています。またその年の報告のひとつには、プログラムで発見した物体から自国を守り抜くことができないとする主張が記されていたとされます。

それは、遭遇した物体が他の航空機や何らかの自然現象でないこと、外観からそれが何であるか保証できる答えを見いだせなかったことを意味しているかもしれません。プログラムリーダーだったLuis Elizondo氏は、目撃情報は特定の国だけのものではないとしか明らかにしませんでした。

UFOの研究は懐疑派も多く、研究自体が予算の無駄遣いだとみなされることも多々あります。しかし、その目撃報告は21世紀になっても数多く発生しています。