GameStop
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米テキサス州に本社を置くゲーム小売最大手のGameStopは、2019年第1四半期の業績を発表しました。その中でXbox OneおよびPS4本体の売上高が減少したことで、収益に深刻なダメージを負っていることを報告しています。GameStopの発表によれば、新品ゲームハードの売上高はXbox OneとPS4本体の売上落ち込みがNintendo Switchの売上増加を上回り、35%も減少したとのこと。同期の利益は680万ドルとなり、前年同期の4分の1となっています。

こうした事態はSwitchが米国におけるセールスが「現世代ハードとして最速」記録を樹立した後のことで、PS4とXbox Oneがライフサイクルの終わりに近づいていることを強く窺わせます。

それに加えて新品ソフトウェアの売上も、前年同期比で新作タイトル売上が低調だったこともあり、4.3%減少したとのこと。一方ではコレクターグッズの売上高が10.5%増で成長が続いているとも伝えられており、ゲーム専用機市場はマニア向けの傾向を強めているのかもしれません。

同社は状況がすぐ改善するとは予想しておらず、株式配当の廃止(潜在的に年間1億5700万ドルの節約)やギーク向け通販サイトThinkGeekとGameStop本社サイトの統合など、コスト削減策を明らかにしています。数日前に新たなカスタマーやマーチャンダイジング、それに財務担当の重役を再編しており、この厳しい時期を企業体質改善で乗り切ろうとしているようです。

GameStopはアマゾンなど通販サイトとや、ゲームソフトのダウンロード販売との競合に苦しんでおり、昨年には身売りを模索しているとの報道もありました

それでも新世代のゲームハードが発売されれば売上は回復すると思われますが、例えばソニーのPS5(仮)は2020年4月までに出る可能性はゼロとの公式見解が述べられています。最大手のGameStopさえ追い詰められているなか、新ハードが発売されるまでの期間は、ゲームショップにとって過酷なサバイバルとなりそうです。