アップル、macOS野良アプリの公証要件を一時的に緩和。Catalinaへのスムーズな移行のため

公証が受けられないとCatalinaで起動できなくなります

Kiyoshi Tane
Kiyoshi Tane
2019年09月5日, 午後 06:00 in apple
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アップルは3日(米現地時間)、Mac App Store外で公開/配布されるアプリ(いわゆる野良アプリ)につき、macOS Catalinaで必須となる「公証」を得る条件を、2020年1月まで一時的に緩和することを発表しました。

緩和前では認められなかった古いSDKを使用するアプリや、開発者IDで署名されていないコンポーネントを含むアプリも、しばらくは公証を受けられることになります。昨年のWWDC 2018にて、アップルはMac App Store外で公開されるアプリに対してセキュリティ保護を目的とする公証(Notarizing)サービスを発表。さらにWWDC19では、次期macOS Catalinaで公証を義務づけ、これを得たアプリのみがGatekeeperにブロックされずに起動できるようになる、と予告しています。

Gatekeeperとは、要は非Mac App Storeでダウンロードしたアプリを開こうとすると出てくる確認ポップアップの機構です。

nortalize

アップルは今秋に配信が予定されているmacOS Catalinaで古いバージョンのソフトを引き続き利用するユーザーを保護するためとして、2020年1月までは以下のようなアプリでも公証を受けられるように条件を緩めると述べています。
  • Hardened Runtime機能が有効になっていない
  • コンポーネントが開発者IDで署名されていない
  • コード署名署名に安全なタイムスタンプが含まれていない
  • 古いSDKで構築されたもの
  • com.apple.security.get-task-allowエンタイトルメントとtrueのバリエーションに設定された値が含まれたもの

ユーザーからすれば、愛用しているアプリに関して開発者が公証を受けるためのアップデートをしない、ないし作業が間に合わないとすれば、MacユーザーもCatalinaへの移行をためらい、ひいてはCatalinaを搭載した状態で出荷される新型Macの購入を避ける可能性があります。

その意味ではアップルの判断は妥当かと思われますが、そうは言っても来年1月まではわずか3〜4ヶ月しかないのも実情。この緩和の期間は延長されるのかもしれません。

 
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関連キーワード: apple, gatekeeper, mac, MacAppStore, MacOs, macOS Catalina, security
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