AR企業のMagic Leap、大規模なリストラを実施。新型コロナ禍で資金調達難に

全従業員の半数を解雇との話も

山本竜也(Tatsuya Yamamoto)
山本竜也(Tatsuya Yamamoto)
2020年04月24日, 午前 10:00 in AR
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Magic Leap
ARスタートアップのMagic Leapは4月22日(現地時間)、新型コロナ禍による経営難から、多数の従業員を解雇すると発表しました。

これはCEO直属の部下から工場の従業員まで、会社のあらゆるレベルを対象にしているとのこと。具体的な人数については触れられていませんが、海外大手メディアのThe Informationは、全従業員の半数にあたるおよそ1000人が解雇されると伝えています。CEOのRony Abovitz氏によれば、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の蔓延によって引き起こされた景気の後退により、資本の利用可用性が低下し、長期的な投資意欲も減っているとのこと。要するに同社は資金調達に苦慮しており、短期的に改善する可能性が低いことから、人件費カットを含めた対応が必要になっているということのようです。

発表では新型コロナの影響とされていますが、Magic Leapの業績不振は以前から伝えられていたことでもあります。最初の製品であるMagic Leap One Creator Editionは、半年でわずか6000台しか売れておらず、3月には、事業売却を検討しているとの話もでていました。


事業費用のほぼすべてを投資家やパートナーからの資金調達に依存しているという意味では、新型コロナによる経済活動の縮小は、Magic Leapへの投資に逆風だったのかもしれません。

ただ、暗い話ばかりではなく、Abovitz氏は明るい展望も持っています。新型コロナ禍が収束したあと、離れた場所も対面でのやり取りを模倣する空間コンピューティングが重要になり、Magic Leapのこれまでの取り組みは、これの先駆けになり得るとの考えです。

たしかに、社会が回復してからは、テレワークやリモートでの発表会なども増えると考えられ、それに対応するためのVRやARといった取り組みは重要になって来そうです。

なお、Magic LeapはNTTドコモと資本業務提携をしており、Magci Leap 1の販売も発表済み。今回の発表により、日本での発売に影響が出るのかも気になるところです。



 
 

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