次期iMacとAirPodsの「出荷準備はできている」?からミニLED製品発売は2021年?まで。アップル最新の噂まとめ

そろそろ日本のアップル直営店も再開でしょうか

Kiyoshi Tane
Kiyoshi Tane
2020年05月10日, 午後 12:55 in airpods
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James D. Morgan via Getty Images

アップルは4月中旬に韓国の直営ストアを再開後、オーストリアやオーストラリアなど範囲を徐々に広げています。日本でも緊急事態宣言の段階的な解除があるとされることから、いずれアップルから公式のアナウンスがあるのかもしれません。

次期iMacとAirPodsの「出荷準備はできている」?からミニLED製品発売が2021年までずれ込む?まで、アップル最新の噂やニュースをまとめてお届けします。

アップルとGoogle、新型コロナ濃厚接触APIの詳細を公開。衛生当局にプライバシー保護を義務づけ

COVID19
アップルはGoogleと共にiOSとAndroid間で相互運用できる新型コロナ濃厚接触追跡技術の開発を発表していましたが、第一段階に位置づけられるのが各国の衛生当局へのAPIの提供。そのユーザーインターフェース実装例やサンプルコードなどが公開されました。

そこで目を惹くのが、前もって予告されていたプライバシー保護への配慮です。まず過去14日間に衛生当局が濃厚接触ログをチェックした回数の表示、陽性結果が判明したさいも本人による同意が必要。すなわち政府がどれほど個人情報を監視しているかを示し、デリケートな扱いを要する診断結果の報告もユーザーの自由意志に委ねられるという具合です。

さらに衛生当局に対しても、厳しくプライバシー保護ポリシーの遵守が求められています。APIの使用目的は新型コロナ対策に限られ、必要最小限のデータのみを収集し、ターゲティング広告への転用も不許可。最も濫用が危惧されている位置情報へのアクセスも完全に禁止され、原則的に1国につき1アプリのみ(おそらく新型コロナ以外への転用の道をふさぐ)とされています。

かたやフランス政府は、アップルが新型コロナ濃厚接触追跡アプリ開発に協力を拒否したと非難しています。その一方で、同政府はアップルが提供するAPIを「革新的かつ効率的」と評価しながらも採用を却下済み。すなわちここで言う「アプリ開発」とはフランス独自開発のものを意味しており、上記の仕様を備え厳密なポリシー遵守を求められるAPIは断固として拒否すると示唆しているわけです。

Bluetoothを利用した感染拡大封じ込めアプリの実効性は、なるべく多くの人々が接触履歴や位置情報を提供することに左右されるため、アップルやGoogleの「接触履歴が各スマートフォンに保存」された後に「ユーザーの同意を待つ」という分散型×同意アプローチは信頼性が乏しいと捉えられ、衛生当局に(本人の同意なく)直接データが送られる「中央サーバー」型の方針は譲れないのかもしれません。

とはいえ、アップルとGoogleともにプライバシー保護はユーザーの人権および自社製品の商品価値にも関わること。すでにドイツほか欧州諸国も両社のAPIを受け入れると表明しており、新型コロナ対策が時間との戦いである以上、フランスも態度を軟化させる可能性も低くはなさそうです。

アップル、AirPods Proファームウェアを「2D15」に更新。ノイズキャンセル低下が解消?

Pro
Apple

おそらくアップル本社でも自宅待機が続いているなか(米カリフォルニア州はロックダウンを5月15日まで延長)AirPods Proのファームウェアが更新されたとのニュースです。

AirPodsシリーズのファームウェアは「iPhoneやiPadなどと接続した際に自動インストール」ということもあり、ユーザーが手動でアップデートできません。またアップルも特にアナウンスせずリリースノートも出さないため、気づけば更新されていたということに。今回も米MacRumorsが発見して報告しているかっこうです。

今回のアップデートが注目されているのは、2020年1月下旬にリリースされた「2C54」がノイズキャンセル機能が大幅に低下したとの検証結果があったからです。上記のようにユーザーが意識してファームウェアの更新も、それ以前へのダウングレードもできないため、アップルの公式配信を待つしかなかったしだいです。

ファームウェアが手動更新できないのは、アップル公式サポートでも事情は変わりません。AirPodsの片方の交換品を送られても左右のバージョンが合わないために使いづらい問題は、直営店の窓口が再開するまでは解決しがたいのかもしれません。

次期iMacとAirPodsに「出荷準備はできている」とのウワサ

iMac
「13インチMacBook Proの後継機がまもなく登場」の予測は当たったものの「14インチになるかも」は外したJon Prosser氏が、今度はiMacとAirPodsが「いつでも発売されることはありうる」と発信しています。

新型コロナによる外出制限という逆風の中、アップルのウェアラブル製品はiPhoneの売上落ち込みを補うほどの好調ぶりでした。その勢いから新製品の投入はあり得る話ですが、数々の噂が飛びかっているため「果たしてどれか」が気になるところです。

まずスポーツやランニング向けの「AirPods X」、そして「AirPods Pro Lite」ことAirPods Proの廉価バージョン、それにオーバーイヤーヘッドホン「AirPods(X Generation)」や第3世代AirPodsも囁かれています。いずれにせよ、ラインアップ拡大により完全ワイヤレスイヤホン市場の裾野を広げる狙いがありそうです。

そして23インチiMacは、11インチiPad Airとともに今年の「手頃な価格の新製品」と見られているもの。画面サイズは現行製品の21.5インチと27インチの中間に位置しますが、「21.5インチモデルのベゼルを狭額化して23インチに拡大」との推測もあります。

よく考えればiMacはテレワークやオンライン授業など自宅待機向け、AirPods製品は外出向けと正反対の志向ですが、どちらに転んでも収益増が見込めるのがアップルの強みかもしれません。

14.1インチMacBook Proも?アップルのミニLED製品、2021年まで発売がずれ込むとのアナリスト予測

MiniLED
アップルは2020年内にミニLEDディスプレイ採用製品を4~6つ投入すると噂されていましたが、それらが2021年にずれ込むとの修正観測が報じられています。

有名アナリストMing-Chi Kuoの新たな投資家向けノートによれば、ミニLED関連の部品量産も遅れており、最終段階の組み立ても2021年の第1四半期に始まる見通し。出荷や発売もその後というわけです。

ミニLEDバックライトとは、液晶ディスプレイ直下に細かく分割されたバックライトを置き、ローカルディミング(部分駆動技術)と組み合わせて「エリアごとにバックライト点灯/消灯」を可能とする技術です。ちなみに名前がよく似ている「マイクロLED」は画素を構成するRPG1つ1つを極小のLEDとする技術であり、似て非なるものです。このうち後者はコストが高く(たとえば4Kテレビの場合は約2500万個のLEDを敷き詰める必要がある)、まず画面が小さく画素が少なくて済むApple Watchに採用すると噂されています。

12.9インチiPad Proについても、先日発売された新型の次にミニLED搭載モデルが準備中との予測もあります。それらディスプレイ刷新版は来年まで出ない可能性が高まったということで、現行モデルを心置きなく買えそうです。

MacBook Proの一部個体で生じる画面トラブル「Flexgate」につき集団訴訟。無償修理プログラム拡大を求める

Flexgate
2016~2017年発売のMacBook Proモデルについては「Flexgate」(フレックスケーブル疑惑)、すなわちディスプレイと本体を繋ぐフレックスケーブルの摩耗が原因と推測される問題が以前から報告されていました。それが改めて、米カリフォルニア州で集団訴訟の対象になったとの一報です。

ディスプレイの下から照らされてるように見えることから「ステージライト」とも呼ばれる本症状は、要するにフレックスケーブルが短すぎて、ディスプレイを開け閉めするたびに負担がかかり、個体によっては引き裂かれることから起こると分析されています。

この問題をこじらせているのが、まず症状が起こるまで1年以上もかかるため、たいてい本体の1年保証期間が切れているということ。そしてケーブル1本の交換、額にして数百円で済むはずが、ディスプレイユニットと一体となっているため、最大で約9万円もの修理費が請求されてしまうことです。

それに加えて2018年モデルではフレックスケーブルがわずかに長くなっていることから、おそらくアップルはこのケーブル短すぎ問題を認識していると推測されます。実際、その後に無償修理プログラムを開始、ただし2016年発売の13インチモデルのみ......ということで、除外されたモデルの所有者が訴訟に踏み切ったしだいです。

原告側はMacBook Proの交換やそれにまつわる費用の賠償だけでなく、無償修理プログラムの(未適用モデルへの)拡大を求めています。今後のアップルの対応を見守りたいところです。
 
 

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