廃棄パーツ製iPhoneを47億円分も販売? から将来は宇宙からデータ送信? まで。最新アップルの噂まとめ

サテライトiPhoneも出るのかな

Kiyoshi Tane
Kiyoshi Tane
2019年12月22日, 午後 12:30 in AppleRumor
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16インチMacBook Proや新Mac ProなどMacのラインナップは充実を見せた一方で、次期iPad Proは姿を見せずに終わりそうな2019年末。クリスマスから大みそかまでのサプライズも期待したいところです。

廃棄パーツ製iPhoneが47億円分も販売? から将来は宇宙からデータ送信? まで、最新アップルの噂をまとめてお届けします。

新Mac Pro、EU向けは中国製造?「メイドインUSA」はアメリカ大陸向け限定か

macpro
ティム・クックCEOも「米国内で組み立てる」ことを強調していた新Mac Proですが、フランスの顧客が受け取った出荷分には「Assembled in China」との刻印あり。そこから、米テキサス州の工場で製造した分はアメリカ大陸向け出荷に限られているとの推測を呼んだニュースです。

新Mac Proは当初5999ドル〜もの高価格、それに相応しいプロ向け仕様に注目が集まりましたが、一方では米トランプ政権との交渉のテーブルに上ることが多かった感があります。

まずアップルがUSTR(米通商代表部)に対中関税免除を求め、そのうち10件が承認されたことを受けて「米国内で組み立てが可能になった」と発表されました。

さらにクックCEOはトランプ大統領のテキサス工場視察に付き添い、大統領による「私はテキサスにアップルの巨大な工場をオープンした」(実際は2013年から先代Mac Proを生産)「この工場がアメリカ国民にさらに多くの収入を与えるだろう」(2017年当時、80%が最低賃金で働き、高い離職率が報道されていた)発言を正さなかったことが指摘されています。

全世界向けに出荷される新Mac Proを生産するためにはやむなしかと思いきや、実は米国内での組み立ては一部に限られている可能性が浮上したわけです。アップルの主力製品であるiPhoneやiPadなどは15日に予定されていた追加関税をひとまず回避しましたが、新Mac Proはトランプ政権に働きかける手がかりに過ぎず、本命はそちらだったのかもしれません(中国という相手がある話ではありますが)。

廃棄パーツ製iPhoneを47億円分も販売? Foxconnが従業員らを内部調査中

FoxconnSIPA USA/PA Images

アップルの大手サプライヤーである台湾Foxconnの一部従業員らが、廃棄されるはずの部品を横流しした上で、それで組み立てたiPhoneを過去3年にわたって約47億円分も売りさばくことに加担していたとの疑惑が報じられています。

首謀者は「とある台湾人のビジネスマン」とされていますが、工場の管理スタッフが協力していたとのこと。つまり犯行グループのいう「中国の生産拠点で組み立てていた」ことは偽りではなく、正規品のiPhoneと同じ生産施設で組み立てられていた可能性も否定できないわけです。

未発表iPhoneの部品は、競合他社に知財を奪われ、あるいは新規性という付加価値を損なう恐れもあるため、サプライチェーン工場から流出を防ぐために組織的な対策が講じられていると伝えられていました。しかし、既存モデルは膨大な数量が組み立てられており、欠陥のために管理から外れた部品までも監視下に置くのは困難とも思われます。

この問題はクックCEOに報告済みで、Foxconnでの内部監査も進行中とのこと。未発表iPhoneのリークを出したサプライヤーは数百万ドルの罰金を科される可能性があるとも噂されていましたが、最大手のFoxconnとアップルがどう事後処理をするのかも気になるところです。

アップルが買い取る可能性も? 米ブロードコムがRF部門の売却を検討か(WSJ報道)

Broadcom
米国の通信関連半導体大手ブロードコムが、ワイヤレスチップの一種であるRF(無線周波数)部門の売却先を探しているとの噂が報じられました。その売却先の候補として、アップルが有力視されています。

ふだんの生活では耳慣れないRFですが、要はワイヤレス通信する上で必要な周波数だけを通して不要なものを除去する機能を持ち、5G対応スマートフォンで最高のパフォーマンスを引き出すために不可欠とされるチップです。

そしてアップルはブロードコムにとって主要な取引先で、iPhoneにも同社のBluetooth/Wi-Fiチップが採用されており、両社の親和性は極めて高いといえます。

ここ数年、アップルは社内で独自5Gモデムチップ開発中と噂されています。その動きの最たるものがインテルのスマホ向けモデム事業の"大半"を買い取ったことであり、それに続きRF技術も手中に収めるのではないかと見られているわけです。

アップルとブロードコムの利害は一致しているかに思えますが、問題は100億ドル(約1兆1000億円)になる可能性もある売却額でしょう。中小のスタートアップは頻繁に買収してきたアップルですが、インテルのスマホ向け事業を凌ぐ大きな買いものをするのか、注目が集まるところです。

雑誌ニュース読み放題Apple News+、出版社の収益にほとんど影響を与えず?

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開始当初は48時間で20万人以上ものユーザーが購読を申し込んだという好発進が伝えられたApple News+。しかし、それから9ヶ月後の現時点では、参加した出版社にとって収益的なうま味があまりないとの噂話です。

中小の出版社にとって、巨大なインストールベースを持つiPhoneなどのアップル製品向けサービスは、国境を越えた読者にリーチするために一定の効果はあったとのこと。とはいえ、月額220万円未満の収入は会社にとって大きいとは言えず、将来のための布石の他に意義は見いだしにくそうです。

今のところApple News+の提供地域は、当初の米国とカナダにオーストラリアやイギリスも加わり、英語が第1言語の諸国はほぼ網羅されています。そうした巨大な英語圏でさえ苦戦を強いられているとすれば、日本など他の地域に進出する動きが見えてこないのもやむを得なさそうです。

将来のiPhoneは宇宙からデータが? アップルが衛星通信技術を開発中のウワサ

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Pr3t3nd3r via Getty Images

アップルは5G対応を進めるスマートフォン各社の中では遅れを取った感があります。が、地上を飛び越した宇宙、人工衛星を通じてデータをデバイスに直接送信する技術を開発しているとの噂が報じられています。

Bloomberg報道によれば、開発チームは人工衛星の製造打上企業Skybox Imagingをリードしていた元航空宇宙エンジニア2人に率いられているとのこと。ちなみにSkyboxは2014年にGoogleに買収された後にTerra Bellaに改名され、さらに民間地球イメージング会社Planet Labsに売却。その後もGoogle EarthやGoogleマップの高解像度画像を提供し続けています。

本プロジェクトの究極の目的は、アップル製品の携帯キャリアへの依存を減らし、あるいは従来のネットワークなしでデバイス同士をリンクすること。まだ衛星の明確な方向性や使用方法は最終決定にいたらず、放棄される可能性があるとされつつも、クックCEOが関心を持っているため優先事項だと推測されています。

そうした衛星は、より正確なデバイスの位置検索に使い、アップル純正マップやiPhoneの新機能にも活用できると指摘されています。

iPhone 11シリーズに搭載されたU1チップは超高精度な位置検索を実現するといわれますが、今のところ「AirDropの送り先が選べる」以外の使い道は明らかにされていません。衛星から噂の忘れ物防止タグまで、アップルの「位置検索」にまつわる新たな発表が待たれるところです。

iPhone 12(仮)のカメラはよりブレに強く? 高精度なセンサーシフト式補正搭載とのウワサ

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各社スマートフォンの競争が「カメラ戦争」に傾斜しつつあるなかで、アップルが2020年のiPhoneハイエンドモデル(iPhone 12 Pro(仮)?)に高度な手ぶれ補正技術「センサーシフト式」を採用するとの噂です。

現在、手ぶれ補正への主なアプローチは光学式とセンサーシフト式、すなわち「レンズを動かす」と「センサーを動かす」の2種類です。手ぶれとは撮影開始時に撮影素子に届いていた光の位置が最終的な位置とズレることであり、前者は「複数レンズの動きで屈曲させて元のセンサーに届ける」、後者は「ズレた分だけセンサーが動いて受け取りに行く」しくみです。

そしてセンサーシフト式が採用されれば、手ぶれがないときにセンサーを半画素分ずらして撮影し、それら複数の画像を合成してさらなる高解像度を実現する応用技術もあり得ます。iPhone 11シリーズではソフトウェアを駆使した高度な画像処理機能「Deep Fusion」も利用可能となっているだけに、そうした技術が採用される可能性もありそうです。

かたやライバルのファーウェイも、次期フラッグシップP40 Pro(仮)に10倍光学ズームを搭載するとの観測もあります。アップルのクックCEOはたびたび「ARが次のプラットフォーム」と発言していましたが、当面のスマートフォン市場はカメラ性能の向上が焦点となりそうです。


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